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○ 軟骨伝導補聴器について(14年12月1日) 11月25日の産経新聞朝刊に『第3の経路「軟骨伝導」に注目-開発進む新補聴器』という記事が掲載されました。軟骨伝導とは何でしょうか。また、それを利用した補聴器とはどんな補聴器なのでしょうか。 まず、耳で音を聞く経路には従来から骨導と気導の2つがあることが知られています。
一方、気導は緑色の線のように、音が骨(側頭骨など)を振動させて、その振動が直接内耳に伝わって電気的信号に変換されるというルートです。音叉などの振動体を頭に当てると音を感じるのはこのルートによります。 ところが最近になって、奈良県立医科大学長の細井裕司教授らが第3の経路として、耳を形作っている柔らかい軟骨(耳軟骨)を振動させることによって外耳道内に音を発生させる「軟骨伝導」があることを報告しました(下図)。お勧めしませんが、耳掃除をすると綿棒でこする音が大きく聞こえるのはこのためとされています。
難聴が高度だったり、外耳道が閉鎖している人には骨導補聴器が適応となりますが、出力が十分に得られない、振動子を側頭骨に押し当てるため痛みや皮膚がだだれることがあるなどの欠点があります。これらの欠点を補う骨固定型補聴器(BAHA)と呼ばれるものもありますが、手術が必要となりボルト部分が皮膚の外に出るので感染のリスクもあり、あまり一般的ではありません。
軟骨伝導補聴器は通常の補聴器とかわらずイヤホン感覚で装着でき、振動子に孔があるため耳閉感もなく耳垢で詰まることもありません。また、言葉の聞き取りに大切な低音を強調でき音漏れも極めて少ないなどの長所があります。中等度までの難聴のある人にとっては装着しやすい補聴器になると期待されます。ただ、残念ながら現在は市販されていません。平成28年ころから市販されるようになるとのことです。 また、この軟骨伝導は耳の軟骨に軽く接触させるだけで良好な音伝導が得られるので、携帯電話やスマートフォンなどへの応用が考えられています。ちょっと楽しみですね。 |
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○ ピロリ菌について(14年11月1日) 10月7日の産経新聞朝刊に『ピロリ菌除菌治療 胃がんリスクを大幅低減』と云う記事が掲載されました。これは、国際がん研究機関(IARC)が胃がんの8割をピロリ菌感染によるとし、胃がん対策はピロリ菌除去を中心にすべきとの報告書をまとめたことによります。世界保健機関(WHO)でも、ピロリ菌感染と胃がんとの関連を、肺癌における喫煙や肝臓癌におけるB型肝炎ウイルスと同様に確実な発癌因子と認定しています。ピロリ菌とはどのような菌なのでしょうか。また、感染を防いだり感染を治す方法はあるのでしょうか。
ピロリ菌感染者は日本に約3500万人(総人口の30%弱)いると云われます。特に子供時代に衛生環境の悪かった昭和30年以前に生まれたシニア世代では約8割が感染しているとみられています(一方で、現在の10代では感染率は10%未満と云われ若い世代は感染率がずっと低くなります)。しかし、感染ルートの詳細はいまだに分かっていません。恐らく、経口感染で母から子に、あるいは集団保育施設などでの感染やハエなどによる媒介も考えられていますから、衛生環境の整備が進むほど感染率は低下するでしょう。
ピロリ菌に感染していても多くの場合これといった症状がなく、感染者の殆どが慢性胃炎を起こします。これによって胃の粘膜は次第に萎縮して行き、炎症が長期間持続することで胃がんが発症すると考えられています。ただ、感染者が全員胃がんを発症するわけではなく、生涯の内で胃がんを発症のは感染者の10人に1人(1割)と推定されていますが、これは決して低いリスクではありません。また、それ以外にも、ピロリ菌の感染によって胃・十二指腸潰瘍、リンパ腫などの発症リスクが高まります。 したがって、ピロリ菌の除菌は胃がんをはじめとする疾患予防に有効で、40代までの感染者が除菌すると胃がんの発生率を90%以上抑制すると云われています。残念ながらシニア世代ではそうは行かず、除菌後も食生活の改善(食塩の摂取制限など)や定期的に内視鏡検査をすることが勧められています。 除菌には抗生物質と制酸剤を1週間服用します(無論、その間の飲酒は禁止)。これで70%くらいの成功率がありますが、失敗しても抗生物質を変更してトライできます。一度除菌すると再感染はしないと云われています。かくいう私も2回目の除菌で成功しましたが、内科医からは定期的な内視鏡検査が必要と云われています。 いずれにしても、中年以降の方はメタボチェックだけでなくピロリ菌の検査についても医療機関に相談されることをお勧めします。 |
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○ デング熱について(14年10月1日) 8月に代々木公園で蚊に刺された人がデング熱に罹患したことが分かってから9月19日時点までで141名の発症者が報告されています(9月末現在ではもう少し増えたようです)。幸い、この時点まで重篤化した方はないようですが、全国的に発症者が発見されたことで大きな話題となりました。デング熱とはどのような病気なのでしょうか。 デング熱はデングウイルスを蚊が媒介することによって起こる感染症です。デング熱に感染したヒトをメスの蚊が刺して吸血すると(雄の蚊は人を刺しません)、蚊がデングウイルスに感染し、感染した蚊に刺されることでヒトに感染します。本来、デング熱を媒介する主役は「ネッタイシマカ」ですが、この蚊は熱帯や亜熱帯に住むもので日本には常在しません(下図参照)。恐らくはデング熱流行地から飛行機などによって運ばれてきた感染蚊によるものか、流行地に旅行してデング熱に罹患して帰国したヒトを国内で刺したヒトスジシマカなどが媒介したものと考えられています。下図のように、黄色で示したデング熱の発症地域は赤線で示したデング熱媒介蚊の生息地域の北限と南限の間にある熱帯や亜熱帯地域です。
デングウイルスに感染しても何も症状が現れないことも多いのですが、典型的なデング熱は以下のような症状を示します。(1)高熱(2)次のうち少なくとも2つ①ひどい頭痛②ひどい目の奥の痛み③関節痛④筋肉あるいは(及び)骨の痛み⑤皮疹⑥中等度の出血傾向(鼻出血、歯肉出血、外傷性の易出血性)⑦白血球減少。ウイルスに感染して症状が出るまでの潜伏期間は3日~2週間以内で、多くは4日~1週間程度です。 現時点ではデング熱に対する特効的な治療法もワクチンもありませんが、通常は症状が出ても重症に至らず1週間程度の経過で回復します。ただ、ごく少数で重症化することがあります。この場合、危険(警告的)な徴候として①ひどい腹痛や継続する嘔吐②皮膚の紅斑や斑点③黒いタール様の便④眠気またはイライラ感⑤青白く冷たく湿った皮膚⑥呼吸困難、等が現れます。これらは毛細血管の透過性が亢進することが主な原因で、胸腔や腹腔に毛細血管から体液(血漿線分)が漏出して循環不全やショックを起こします。これらの状態に適切に対処できない場合に死に至ることがあります(死亡率は1%以下)。したがって、少なくとも上述した危険な徴候が現れた場合には入院加療が必要ですし、デング熱が疑われた場合は経過を観察する意味でも、感染拡大を防ぐ意味でも入院した方がよいと考えられています。
左図はWHOのデータで、近年デング熱の罹患者数も発症地域も大変増加していることが分かります。これは前述したように飛行機などの交通・運搬手段の発展やその利用者数の増加によることが大きく影響していますが、温暖化によりデングウイルス媒介蚊の生息地域が拡大しているのかも知れません。 公園で蚊に刺されたヒトが発症したことから、公園内の消毒(蚊の駆除)が行われましたが、それだけで媒介蚊が駆除できるわけではありません。私たちが日常注意できることとしては①防虫剤の皮膚への塗布②長袖、長ズボンの着用③エアコンを上手に使い、不用意に窓やドアを開放しない(閉めた際に密閉状態となるようにする)④網戸の使用⑤植物の鉢の水受け皿などは少なくとも週に1回はきれいにする⑥フタをしないで水の入った容器を家の内外に放置しない⑦貯水槽などの管理をし亀裂や破損は必ず修理するなど、個人だけではなく地域社会ぐるみで取り組まなければならないこともあり、早急な対策を実行することが難しいため媒介蚊の駆除はなかなか困難です。 10月には蚊もあまり飛ばなくなるのでデング熱も下火になるでしょうが、今回のデング熱騒動が蚊の繁殖を抑えるような暮らし方を考えるよい機会になればと思います。 |
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○ エボラ出血熱について(14年9月1日) 最近、マスコミで「エボラ出血熱(エボラウイルス症:EVD)」についてしばしば取り上げられます。これはEVD(Ebola Virus Disease)が大変致死率の高い急性ウイルス感染症であり、現在、エボラウイルスが発見されて以来最大の大量感染(outbreak)がアフリカで起こっているからです。今までのEVDの感染地帯は中央アフリカでしたが、今回は初めて下図のピンクの部分ようにナイジェリアなど西アフリカの4か国で感染が起こっています。EVDとはどのような病気なのでしょうか。
では、エボラウイルスはどのようにして最初にヒトに感染するのでしょうか。実は完全には分かっていません。
流行は図の右側のように、レイヨウやヒト以外の霊長類の間で高い致死率を伴ってヒトの間での流行に先立って散発的に起きます。ウイルスがどのようにヒトに感染するのか詳細は分かっていませんが、恐らくは感染した動物に触れるかそれを食べたりすることで感染すると考えられています。ヒトからヒトへの感染は、感染して発病したヒトの血液、分泌物、排泄物や唾液などに触れることで起こるとされ、基本的には空気感染はないとされます。空気感染とは、患者の咳やクシャミから飛沫として飛散した病原体が、空気中で水分が蒸発して5マイクロメートル以下の軽い微粒子(飛沫核)となっても病原性を保って長時間浮遊し、約1m以上の長距離を移動して呼吸によりその粒子を吸い込むことにより感染を生じるもので、飛沫核感染とも呼ばれます。EVDでもこの様式の感染を否定できないとする研究者もいます。
西アフリカ諸国での診断が後手に回ったように、EVDの症状に特徴的なものはありません。潜伏期間は最長で21日、平均して1週間程度とされ、この潜伏期には感染力はありません(つまり、潜伏期にあるヒトからの感染はありません)。発病は突発的で、発熱、悪寒、頭痛、筋肉痛、咽頭痛などインフルエンザとあまり変わりませんが、やがて嘔吐、下痢、腹痛などを生じ、進行すると口や結膜、鼻、皮膚や消化管から出血し、鼻出血や下血、喀血を起こし死に至ります(ただし、必ずしも出血症状を伴わないため、「エボラ出血熱」より「エボラウイルス症」と呼んだ方がよいと云われています)。現時点ではワクチンや有効な治療薬はありません。対症的に補液、ビタミン剤や鎮痛剤、抗凝固剤の投与などが行われています。 実験的なワクチン(「ZMapp」)や抗ウイルス薬(Favipiravir)などが用いられようとしていますが、ヒトに対しての効果や副作用については不明の部分が大きいようです。 世界保健機関(WHO)や米国疾病予防管理センター(CDC)は最高度の警戒態勢に入っていますが、それでもCDCは米国内でEVDがすぐにも流行する気配はないとしています。エボラウイルスは構造上、アルコール消毒や石けんなどに感受性が高く、患者の適切な隔離や患者と接触する場合の感染予防措置などウイルス感染対策が徹底されれば大流行はしないとされ、衛生水準が高く施設も整った先進国での流行に関しては大きな心配はいらないと云われます。 いずれにしてもアフリカへの渡航は避けた方が賢明ですし、空港を利用する際には手指の消毒などに今まで以上に配慮する程度のことしかできませんが、過度に神経質になることもないようですね。少なくとも今のところは。 |
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○ 精神疾患名の変更(14年8月1日) 2013年5月18日に米国精神医学会(APA)がDSM 5(Diagnostic statistical manual of mental diseases)を公表しました。これを受けて日本精神神経学会は今年5月にDSM 5に対応した日本語病名を発表したと云う記事が7月20日の読売新聞に掲載されました。どのような変化があったのでしょうか。 精神疾患の病名の変更については、2002年に「精神分裂病」が「統合失調症」と改められたことが記憶にある方も多いかと思います。これは、患者や家族からの強い要望に日本精神神経学会が応えたものですが、今回は約20年ぶりに改定された米国の基準に沿う改定です。これは、精神医学分野ではDSM(精神疾患の分類と診断の手引き)の持つ影響が大きいからです。一般に国際的な疾患名は世界保健機関(WHO)の発表するICD(疾病及び関連保健問題の国際統計分類:international statistcal classification of diseases and related health problems)に準拠していますが、精神医学分野ではICDとDSMのすりあわせが行われており、ICDの最新の改定が1990年だったこともあり(2007年に改訂されていますが)、今回のDSMの改定が次回のICD改定に反映されることは確実です。 今回のDSMの改定では統合失調症や広汎性発達障害が、一連の連続体(スペクトラム)を含む疾病として扱われるようになりました。従来の広汎性発達障害との関連は下図のようになります。
また、従来は統合失調症とは別の精神疾患として診断されていた「妄想性障害、短期精神病性障害、統合失調症様症状」などが、統合失調症スペクトラムに包括されるようになりました。 これらの包括化は細分化するより実態に沿ってなされたものと云われています。また、今回の改定では「依存症」を表すdependeceと云う英語表記が削除されたことも注目されています。例えば「アルコール依存症」などは日本では「アルコール使用障害」となります。 さらに、今回は日本の学会が訳を作る際に従来とは異なるよう病名を変更したものがあります。
これはDSMの変更を反映させたものではなく、「障害」と云う言葉のインパクトが強いため、「個々の病気の実情を考慮しながら必要と判断したものは可能な限り、症に置き換えた」そうです(神庭重信日本精神神経学会副理事長)。ただ、病名から「障害」をなくすことで自然に生じる不安感まで病気と過剰診断される恐れもあるため、安易な診断をしないよう学会で注意をして行くそうです。 DSMは本来、個々の患者を診断するためのものではありません。医師間での診断のバラツキを抑え、疾患の解析や治療に役立てようとするものです。したがって、今回のDSMによる精神神経疾患名の改定は、その疾患に対する捉え方の変化(進歩)を反映したもので、日本で共に行われた「障害」から「症」への呼称変更とは意味が異なります。どちらにせよ、疾患の治療や社会的受容の面でよい効果が出れば幸いでしょう。 |
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○ STAP細胞の今 (14年7月1日) 今年(2014年)1月30日、理化学研究所(以下、理研と略)の小保方晴子氏らが英国科学誌ネイチャーに、体の様々な組織に分化することのできる多機能性を持ったSTAP細胞の作成に成功したと発表しました。これはマウスの非常に幼弱な細胞に外部から強い刺激を与えることで、いわば細胞をリセットして様々な組織になりうる元の細胞が作成できるというものでした。同様な能力を持つES細胞や山中教授のiPS細胞などより単純な手順で作成でき、細胞生物学的には画期的な発表でした。 しかし、発表後すぐに(2月13日)画像データが不自然との外部の研究者からの指摘があり、理研とネイチャー誌が調査を開始したり、3月にはネイチャー誌の論文に小保方氏の博士論文にある画像が転用されているなど疑惑が次々に持ち上がり、理研は論文作成に重大な過誤があるとの中間報告を提出。これに合わせるように共同著者らにより論文取り下げの意向が表明されました。小保方論文に対する理研の最終報告(4月1日)は以下のようなものでした。
調査継続となったものもありますが、これは論文作成上の過誤が指摘されているだけで、STAP細胞の真偽自体にまでは追求が及んでいません。論文を作成する段階でミスしてしまったと強引に言い訳することができる状態でした。ここまでは小保方氏の未熟さが強調され、そのような研究者の指導が不十分だったと云うことで理研自体の体質も問題視されるようになりました。 3月に理研がSTAP細胞の詳細な作成手順を発表してからも、理研以外の研究機関では世界中で再現実験に成功した例がなく6月3日には小保方氏も主論文の撤回に同意しており、STAP細胞の有無は殆ど白紙に戻ってしまいました。 6月になってSTAP細胞の真偽に大きな影響を与えると思われる報道がいくつかありましたが、それらはSTAP細胞の作成母体となったマウスに関するものでした。STAP細胞の遺伝情報から、そのような遺伝子(8組目の染色体が3本ある)を持つマウスは通常、母親の胎内で死亡してしまうため作成母体とはなり得ず、STAP細胞を幼弱なマウスの細胞から作成したと云う主張と矛盾します。
1月末の発表当時は「ノーベル賞級」とも云われた研究が、今やヤン・ヘンドリック・シェーン氏(ドイツ)の高温超伝導についての研究不正、黄禹錫氏(韓国)のヒトES細胞についての研究不正とならぶ、「世界3大研究不正」とまで言われるようになってしまいました。若くはつらつとした小保方氏の発表を思い出すと、何かの間違いが重なってしまったのではないかとの感慨も捨てきれないのですが、STAP細胞はやはり「ファンタジー」ではなかったのかと思えて来るこの頃です。 |
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○ ホウ素中性子補足療法について(14年6月1日) 平成26年4月21日の読売新聞夕刊に、「中性子照射でがん破壊 - 頭頸部がんで臨床試験」と云う記事が掲載されました。これは、川崎医大(岡山県倉敷市)と京都大原子炉実験所が共同して喉頭癌や舌癌などの頭頸部の癌に対して、世界で始めてホウ素中性子補足療法を行うと云う内容です(脳腫瘍などについては行われ来ました)。この「ホウ素中性子補足療法(BNCT:Boron Neutron Capture Therapy:以下BNCTと略)とはどんな治療法なのでしょうか。 従来の放射線療法は主としてX線やガンマ線を利用したもので、腫瘍組織を充分に治療するためには比較的広い範囲に大量の放射線を照射する必要があります。このため、周囲の正常組織にも大量の放射線が当たり、そのための障害が治療を制限しています。これに対しBNCTでは①X線やガンマ線の代わりにアルファ線と7Li粒子を用いる②1回(1日)の照射で治療が終了する③正常細胞にあまりダメージを与えないで腫瘍細胞だけを選択的に破壊すると云う特徴があります(医用原子力技術研究振興財団のHPより)。 BNCTは、ホウ素を取り込ませた癌細胞に中性子を照射することで癌細胞内で核分裂を起こさせ、その際に放出される粒子線(アルファ線と7LI粒子)によって癌細胞を破壊する治療法です。
ただ、ホウ素10はそのままでは癌細胞に取り込ませることができません。そのため、活発に細胞分裂を繰り返す癌細胞が多くのアミノ酸を必要とすることに着目し、必須アミノ酸とホウ素10との化合物(ボロノフェニルアラニン:BPA)を作成して癌細胞に集中的に取り込ませるようにします。 現在は実験段階ですが、対象としては①治療対象部位が、皮膚からの深さが6cm以内で最大の幅が10cm以下のもの②手術ができない進行悪性腫瘍や標準的な治療では効果が期待できない再発悪性腫瘍③転移がないかあったとしても治療によって延命あるいは生活の質の改善が期待できる④原則として85歳以下で90分間の静止状態を保てる方⑤腫瘍へのホウ素取り込みが正常組織に比べて高いことなどとされています。 重篤な副作用はないようですが、中性子を当てる部分に含まれる腫瘍周囲の皮膚には治療後に脱毛や炎症を起こす可能性がありますが、わずかな色素沈着を残して治ります。投与する薬剤自体には殆ど副作用はありませんし、治療による痛みや熱さもなく、放射線治療に伴う白血球数の減少も従来の抗癌剤治療によるよりずっと軽度と云われています。 この治療の原理は1936年に提唱されており、日本でも1959年から基礎的研究が行われるなど歴史は古く、世界的にも先行しています。安倍首相が昨年ロシアを訪問した際に、BNCTの治療ができる病院をロシアに建てると表明するなど国も力を入れているようです。 |
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○ 健診結果の新たな正常値について(14年5月1日) 4月4日、日本人間ドック学会と健康保険組合連合会は健康診断の正常値(異常なしとする測定値)の新たな基準範囲の案を発表しました。驚くべきことに「健康」とされる統一的な基準値が示されたのは初めてのことで、従来は専門学会の指針などをもとにして判別値を決めていました。今回の基準範囲では、従来の判別値に比べて大幅に基準が緩和される検査もあり、注目されています。
この結果、血圧、BMI、総コレステロールやLDLコレステロールなどについて、従来の基準値がかなり緩和されることになりそうです。今まで健診で血圧やコレステロール値などの異常を指摘されて生活指導や医療機関などへの受診を勧められてきた方には朗報(?)と言えるのかも知れません。 従来、コレステロール値などについて日本の基準は厳しすぎるとの指摘もあり、今回の新たな基準値は欧米諸国の基準値にかなり近い値となっており信頼できると評価する声がある一方で、将来的な病気の発症の危険性などについてまだ充分な検討がなされていないので、さらなる検査や治療が必要な人が見逃されてしまう恐れがあると危惧する意見もあります。いずれにしても日本人間ドック学会では、今後5年間をかけて追跡調査をするとのことですから、より精度の高い基準値が発表されるかも知れません。 今回の発表を受けて健診の基準値が直ちに変更されるわけではありませんし、一部の数値が今回の正常範囲にあるといって安心はできません。血圧が正常範囲にあっても、コレステロールや血糖値が高かったりすれば脳卒中や心筋梗塞などの循環障害を起こす危険性は高いので、総合的に判断することが必要です。ただ、厚労省は来年度から、現在の特定健診(メタボ健診)の項目の見直し作業を始めるので、今回の基準範囲の案がどのように扱われるのか気になるところです。 |
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○ 難聴の身体障害認定について(14年4月1日) 耳の聞こえない作曲家として「現代のベートーヴェン」とまで呼ばれた佐村河内守氏が、実はそれほどの難聴はなく、作曲も他人に依頼していたことが判明してマスコミを騒がせました。この事件の余波が、聴覚に関わる身体障害認定方法の見直しにまで及んでいます。今回はこの聴覚障害の障害認定について触れてみたいと思います。 佐村河内氏は聴覚障害により身体障害2級(以下、身障2級と略)と認定されていました。聴覚の身障2級は全聾(日常生活上、全く音が聞こえない)を意味し、聴覚障害単独では最も重度の障害です。生まれつき聴覚障害があって耳が殆ど聞こえない場合、言葉が話せない(あるいは殆ど話せない)障害が合併します。この場合は、「聴覚障害2級+音声言語障害(言語機能喪失)3級」で、「指数合算」により1級の障害となりますが、これは聴覚と音声言語の重複障害です。聴覚障害の程度と等級は以下のように分類されています。
実際に100dBの音とは耳もとでの叫び声(電車が通行中のガード下の騒音に相当)に、90dBは怒鳴り声や叫び声(騒々しい工場内)、80dBは大きな声の会話(地下鉄の電車内など)、70dBは電話のベルや騒々しい街頭の雑音などに相当します。 さて、身体障害者の認定は都道府県知事(または政令指定都市あるいは中核市の首長)が行い、該当者に身体障害者手帳を交付します。認定申請には、「身体障害者福祉法第15条指定医(15条指定医と略)」が作成する「身体障害者診断書・意見書」が必要です。15条指定医は、申請しようとする障害区分ごとに関係する診療科において原則として5年以上の臨床経験を有する医師で、知事や政令市の首長などが関係する審議会に諮った上で指定します。例えば、耳鼻咽喉科医は聴覚障害や平衡機能障害、音声・言語障害、そしゃく機能障害などの診断書を書くことはできますが、視覚障害や肢体不自由など他の障害区分に関しては書くことができません。 佐村河内氏の事件で問題となっているのは、15条指定医が身体障害者の認定申請をする際に、聴覚の障害等級を現在の基準で判断してよいか、と云うことです。今の基準では、悪意を持って障害者になりすまそうと慎重に行動すれば、耳鼻科医が騙されてしまう可能性があるからです。このために、脳に直接音刺激を与えて、その時の脳波の変化をみる「聴性脳幹反応(ABR)」と云う方法を導入した方がよいのではないかとする意見があります。これは今行われている標準純音聴力検査より確かに信頼性はありますが、装置が高価であることや検査に時間がかかることなどから大学病院などの大きな施設でしか保有していないのが現実です。身障2級を申請する場合には、総て大学病院などに受診しなくてはならないとなると障害者も大学病院側もかなり負担が増します。そのためもあってか、厚労省の検討会では制度の大幅な見直しには慎重な意見が多かったようです。他にも他覚的に聴覚をある程度類推する検査法はありますが、確実性や再現性などが課題です。いずれにしても来年3月までの1年をかけて見直し案をまとめるそうです。どのようになるのでしょうか。 |
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○ STAP細胞の話題(14年3月1日) 平成19年(2007年)に京都大学の山本伸弥教授らの作成したiPS細胞が大きな話題となってまだ数年、今度は理化学研究所の小保方晴子博士らがSTAP細胞を作成して世界に衝撃を与えました。現時点で論文に掲載された写真が適切でないとか、他の施設での追試験では同様の成績が得られていないなどの問題点もありますが、このSTAP細胞はiPS細胞と同様に再生医学への応用が大いに期待されています。 STAP細胞(Stimulus Triggered Acquisition of Pluripotency cells:刺激惹起性多機能性獲得細胞)とは、細胞に外部から(強い)刺激を与えていろいろな細胞に分化できる能力を持たせたものです。言い方を変えると、外から刺激を与えて一定の組織細胞に成長した細胞を逆戻り(初期化)させてさまざまに分化する多機能性を持たせた細胞です。iPS細胞(induced pluripotent stem cell)と似ていますが、その作り方が異なります。
iPS細胞は、体細胞を初期化するのにウイルスを使って4つの遺伝子を組み込みますが、STAP細胞では体細胞を「酸や熱などの強い外部刺激」に曝すだけです。この細胞を白血病阻止因子(LIF)を含む培地で2、3日培養すれば多機能性を持った細胞が作成できます。iPS細胞に比べて初期化の処置が簡単で培養期間も短いなどの利点があります。ただ、iPS細胞はそのままで自己複製(増殖)できますが、この細胞は副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)を含む培地で培養することで多機能性に加えて自己複製機能を獲得したSTAP細胞となります。 一方、ES細胞(embryonic stem cell)は受精卵が分裂を始めて間もなくその内部に現れる細胞塊をばらばらにして培養、増殖させたもので、胎盤を除き身体を構成する総ての細胞に分化することができます。ただ、この細胞を再生医学的に利用するには、自己の体細胞の核を、他の個体の核を除去した卵子に移植して適切な環境で培養して受精卵のように分裂を起こさせ(これをクローン胚と呼びます)、そこからES細胞を取り出して拒否反応の起こらない組織を作る必要があります。成功率は高いのですが人工的な受精卵から細胞を取り出す点で倫理的な課題があり、かつ手間もかかります。この点で遺伝子を自己の体細胞に組み込んで作るiPS細胞は画期的でしたが、STAP細胞はさらにシンプルです。特に、外部刺激で細胞は初期化しないと信じられてきた細胞生物学会には驚愕でした。数年前に小保方氏らが初めてこの結果を投稿した世界的な科学雑誌「Nature」に掲載を拒否されたことが、この発見が学会にとって天地が逆さまになるような出来事であることを物語っています。 さて、かといってSTAP細胞がすぐに再生医学に応用されるわけではないでしょう。現時点ではマウスの非常に幼弱な細胞で初期化に成功したと云う段階で、生後1週間を超えたマウスでは初期化する割合が急に減ることが分かっています。ヒトの細胞、特に成人以降の体細胞でどの程度の成功率があるのか、安全性はどうかなど、まだ臨床応用への関門はいくつもあります。それでも若い小保方氏らの研究は医学的に大変な期待が寄せられています。 |
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○ LEDによる身体的影響 (14年2月1日) 少し前にテレビで「ブルーライトカットメガネ」の宣伝を盛んにしていました。今でも時々見るので記憶されている方も多いでしょう。要は、光の青色成分をブロックするメガネのことです。どうしてブルーライトカットが話題になるのでしょうか。
もっとも大きな身体的影響は、私たちの睡眠や覚醒といった日常の生活リズム(概日リズム:サーカディアンリズムといいます)が狂ってしまうことです。 ヒトの目に入った光はものを見るために視覚の中枢に伝えられるだけでなく、視交叉上核と云う部分に伝えられて生体の「体内時計」の調整やリセットに深く関係しています。この視交叉上核へ伝達される光が波長480ナノメートル前後のブルーライトなのです。視交叉上核はこの信号を受け取ると、他の情報と統合して松果体に情報伝達し、松果体はこの情報に応答してメラトニンと云うホルモンの合成・分泌を調整します。このようにしてメラトニンは昼には分泌量が少なく、夜に増加するように調整されます。 メラトニンは「睡眠ホルモン」と呼ばれるように、脈拍や体温、血圧を下げて睡眠を誘導する作用があります。つまり夜になると自然に眠くなるようなリズムを作る役割をしています。ところが、夜間に強いブルーライトを浴びると、メラトニンの分泌が急激に減少し体が覚醒に向かうため体内時計が狂ってしまい睡眠障害や疲労、心血管系疾患の悪化などが引き起こされます。 また、視覚的には青色成分が多いと網膜像に「ぼやけ」を引き起こすことが考えられていて眼精疲労の原因となることや、青色はエネルギーが高いため長期間曝されると黄斑変質などの眼疾患を起こす可能性も指摘されています。 ただ、ブルーライトには、眠くなりにくく集中力が増す、季節性うつ病の解消に役立つ、明るいLED街灯は防犯に役立つ、LED信号は運転者の集中力を高めるなどの利点もあり、ブルーライトを利用するタイミングや利用の仕方が課題でしょう。ブルーライトカットメガネは、長期間装用することで睡眠時間が長くなる、途中の目覚めが少なくなる、身体や目の疲れが軽減するなどの効用があると報告されています。 夜遅くまでスマホやゲーム機、PCなどに向かっているのが体によくないことは、ブルーライトの側面からも証明されたことになります。仕事などでやむを得ずブルーライトと向き合う方には、ブルーライトカットメガネが有用と云えます。ちなみに私はブルーライトカットメガネをかけ、電子書籍リーダーはブルーライトを殆ど出さないキンドルペーパーホワイトを使用しています。だからすぐ眠くなるのかしら。 |
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○ 2014年のスギ花粉飛散予測(14年1月1日) 昨年のシーズンはスギ花粉飛散量が大変多く、花粉症で苦しい思いをされた方が多かったと思います。今年はどうでしょうか。例年のように、現在までに出ているデータにる今シーズンのスギ花粉飛散予測を見てみましょう。 下の図は今シーズンの飛散傾向を示したものです。 東北北部から北海道にかけてと九州南部の一部では、昨シーズンの飛散量が例年並みか少なかったことから、昨シーズンをやや上回る飛散量が予想されます。 スギ花粉の飛散量は、前年6~8月の日照時間や気温、降水量の影響を受けます。また、大量飛散の翌年はスギ雄花の着花量が減少する傾向があります。昨年は東北を除いて7、8月の日照時間が長く気温も高めでしたが、春に花粉が大飛散したため(例年の1.5~3倍)、スギ・ヒノキの雄花の着花量が少なく前年夏が猛暑であった割りには今年の飛散量が少ないと予想されています。ただ、スギ花粉の飛散量が2000個/㎠を越えると花粉症に充分な注意が必要とされ、今シーズンでも半数以上の地域でこれを上回るとされています。花粉症の方は油断は禁物です。 花粉症には、メガネやマスクの着用、洗濯物や布団は室内干しにする、濡れぞうきんやモップによる掃除など生活管理や環境整備が必要ですが、早めの抗アレルギー剤の使用も効果的です。これらは一般的には「花粉飛散開始日」の少なくとも1週間程度前から使用するとよいとされますが、飛散開始日には花粉症の方の80%に症状が出ていると云われます。これは「花粉飛散開始日」の定義の仕方によるのですが(実際に花粉が飛び始めた日と云うわけではありません)、特に花粉飛散の多い地方在住で症状の強い方では、予測された飛散開始日の2週間程度前から使用した方がよいと思います。今シーズン、関東地方南部の飛散開始日は2月15日辺りと予想されています。したがって、上記に該当される方は症状がなくても1月末~2月初めに使用を開始されることをお勧めします。無論、それ以前に症状が出たらその時点からすぐに始めるのがよいでしょう。 |
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○ スギ花粉症の舌下免疫療法(13年12月1日) 11月に厚労省の薬事審議会で、鳥居薬品のスギ花粉症舌下免疫療法薬「ジタトレンスギ花粉舌下液」が認可されました。これによって来年夏頃にはスギ花粉症に対する舌下免疫療法が保険適応になる見込みです。従来の「根治的」治療法とされた皮下免疫療法に替わるものとして、治験中(いわば実験段階)から関係者の間でかなり注目を浴びてきました。これはどのような治療法なのでしょうか。 スギ花粉症に悩まされている方は、シーズン中、マスクをするなどの予防行動の他、抗アレルギー薬を継続して服用しなければならないなど、うっとうしい思いをされているでしょう。従来から、この花粉症などのアレルギーに対する「根治的」治療法として皮下免疫療法があることはご存じの方も多いと思います。これは数年間、一定の間隔で皮下に抗原エキスを注射して行く治療法です。注射の痛みがあることや治療に長期間(最低3年)かかることから、なかなか最後まで続けられる方が少ないのが大きな問題でした(85%が脱落)。この皮下免疫療法に替わるものとして期待されているのが「舌下免疫療法(SLIT)」です。これは下図のように舌下に抗原エキスを滴下(またはタブレットを含んで溶かす)だけで注射のような痛みを伴わず、自宅でできて長期間効果が持続するため花粉症の方には朗報です(タブレット型のものは13年時点ではまだありません)。
①β阻害薬(降圧剤や抗不整脈剤として使用されています)を服用している方(主治医に確認して下さい)。 ②重症または症状が不安定な喘息の方。 ③ステロイドの内服を継続されている方や抗がん剤を投与されている方。 ④重症の口腔アレルギー症候群や口腔に潰瘍や傷、アフタのある方。 ⑤治療開始時点で妊娠されている方(治療中の妊娠は治療継続できます)。 ⑥急性感染症(風邪なども含まれます)に罹患している方。 ⑦自己免疫疾患の合併や既往および濃厚な家族歴がある方。 ⑧12歳未満の方(特に危険性があるのではなく、申請の関係で)。 年齢的には高齢者でも可能ですが、一般に高齢の方は花粉症症状が自然に緩和してくることが多いことと、家庭での薬物管理や毎日の施行が求められるためあまりお勧めではありません。 ただ、希望される場合、以下のことを心得ておかなければなりません。 ①花粉の非飛散期を含め最低2年程度の治療を続ける必要があり、即効性はない。 ②毎日舌下アレルゲンエキスの服用ができる(舌下で2分間保持)。 ③少なくとも1か月に1回の医療機関への受診ができる(当面は2週間に1回)。 ④総ての患者さんに効果があるわけではないこと(殆ど奏功しない場合もあります)。 ⑤効果は経年的に弱まる可能性があること。 ⑥花粉症のシーズン中は開始できないこと。 2年以上の継続でその後7年以上症状が抑制されたと云う報告もあり、変な言い方ですが効く人には長期間の効果が期待できます。ただ、2年間継続してもあまり効果がない場合もあり、治療費もかかります。これらのことを十分理解された上で、毎日アレルゲンエキスを服用する意志のある方はトライされるとよいでしょう。ただ、この療法を施行する医師は一定の講習を受けた上で登録をする必要があり、受診される場合は予め舌下免疫療法を施行するか確認して下さい。 |
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○ ロコモティブシンドローム(ロコモ症候群) (13年11月1日) 最近、「ロコモ」と云う言葉を新聞などでよく目にします。これらの殆どは「ロコモティブシンドローム」あるいは「ロコモ症候群」の略で、和名では「運動器症候群」と呼びます。これはどのような症候群なのでしょうか。 骨や関節、筋肉などが衰えてくると、立ったり歩いたりする動作が困難になり、寝たきりになったり介護が必要となったりします。これらは介護保険で支援や介護を必要とする最大の原因です。このような状況に陥るのを防ぐ目的で2007年に日本整形外科学会が、関節痛や骨粗鬆症など運動器の障害を意味する「ロコモティブシンドローム」を定義しました(略して「ロコモ」)。ロコモは寝たきりや要介護になるリスクの高い状態です。驚くことに、ロコモやその予備軍(40歳以上)は全国に約4700万人(!)いると推計されています。次の表で自分の状態をチェックしてみて下さい。
この内ひとつでも該当すればロコモの疑いがあります。もう少し詳しくテストしてみたい方は以下を参照して下さい。
したがって、少なくとも40歳以上では自分自身の運動機能の低下を早期に発見して予防に努めることが大切です。予防のためには、筋肉や骨を強くして日常動作を安定させることが必要とされます。無理のない範囲で家庭でできるトレーニングが勧められていますので以下を参照して下さい。なお、治療中の病気のある方や体調に不安のある方は主治医と相談して下さい。 https://locomo-joa.jp/check/locotre/ しばらく以前から云われている「メタボリックシンドローム」は、高血圧や糖尿病など内臓の病気で健康寿命が短くなって介護が必要な状態になるものです。それに対してロコモは、運動器が障害または衰えることで健康寿命が短縮するものです。ロコモとメタボさらには認知症を併発する方も多いと報告されています。これらはある程度は予防可能です。意識して日常生活を改善して行くことが必要でしょう。特に40歳以上の方は、将来の寝たきりや認知症予防のためにも今のうちから注意しておくとよいでしょうね。 |
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○ 脳卒中について (13年10月1日) 9月25日の日経新聞に、ビール大瓶で1本以上に相当するアルコールを毎日飲む女性は、時々しか飲まない女性に比べて脳卒中になる危険性が1.5~2倍になると云う大規模調査結果を大阪大や国立がん研究センターが発表したと報じました。「脳卒中」ってどういう病気でしょうか。 脳卒中は脳血管障害とも云われ、脳の血管に何らかの障害を起こす病態です。大きく分けて下の図のように、脳梗塞、脳出血およびくも膜下出血の3タイプがあります。最近では脳梗塞が増加し、脳卒中の7割ほどを占めます。
脳卒中の主な原因は、悪い生活習慣や老化による動脈硬化、不整脈などです。加齢とともに増加しますが、患者は0歳からいます。50歳以下の「若年性脳卒中」が全体の1割を占めます。大きな原因として、タバコ(喫煙)、高血圧、糖尿病、脂質異常(コレステロール高値)および不整脈があげられます。 喫煙は脳梗塞やくも膜下出血の大きな危険因子で、1日40本以上喫煙する人は吸わない人に比べて4倍も脳卒中で死亡する可能性が高く、20本以上の人でも約3倍脳梗塞で死亡する可能性が高いと云われます。 高血圧は脳卒中総ての危険因子で、最高血圧が180以上、最低血圧が110以上の人では正常の人の約5倍脳卒中にかかりやすいと報告されています。 糖尿病や高脂血症は動脈硬化を起こします。糖尿病ではそうでない人の2~4倍脳梗塞の危険性が高まると云われます。また、血中の総コレステロールが高いと脳梗塞に、低いと脳出血の危険性が高まります。血糖やコレステロールの調節は大変重要です。 不整脈の中でも心房細動は心臓に血液がうっ滞して血液が固まりやすくなり、固まった血液(血栓)が脳血管に運ばれて脳梗塞を引き起こします。心房細動のある人はない人に比べて3~5倍脳梗塞になりやすくなります。 さて、若い人では上記の他に、椎骨動脈解離(脳動脈解離)と奇異性脳塞栓症が注目されています。椎骨動脈解離は、首の骨に沿って脳に入る血管の内壁に傷がついて、その部分に血栓ができて梗塞を起こしたり、瘤ができてそれが破れて出血することがあります。奇異性脳塞栓症は脚の静脈にできた血栓が脳に移動して梗塞を起こすものです。多くの場合、脚の静脈にできた血栓は肺に留まり肺塞栓症を起こす「エコノミークラス症候群」の原因として知られていますが、トイレで息んだり、重いものを持ち上げようとした時などに、血栓が心臓を通過して脳に達することがあります。 以下の脳卒中リスクをチェックする表(3月25日朝日新聞より)を参考に、脳卒中のリスクを回避するようにしましょう。
⑥は脳動脈解離の症状 ⑦は急に首をひねるような運動が⑥を引き起こすことがある。 ⑧エコノミークラス症候群や奇異性脳塞栓症につながることがある。 |
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○ コーヒーの功罪(13年9月1日) 少し前の話になりますが、7月7日の日本経済新聞に『コーヒーって体にいいの? 一部の癌、糖尿病発症抑える』と云う記事が掲載されました。実際はどうなのでしょうか。 記事によると、一部の癌や糖尿病に対する予防効果については評価がほぼ定まって来ているとしています。癌については肝臓癌や大腸癌、頭頸部癌では、毎日コーヒーを飲む人の方が全く飲まない人に比べて癌になりにくい傾向がはっきりしてきたそうです。国立がん研究センターによる肝臓癌についての調査では、毎日コーヒーを1~2杯飲む人の発症リスクは全く飲まない人の半分に、毎日5杯以上飲む人では4分の1まで低下したとしています。また、愛知県がんセンターの頭頸部癌についての調査では、1日3杯以上飲む人の発症リスクは1杯未満の人に比べて40%下がったと云います。
ただ、動脈硬化や脳卒中などの循環器系の疾患に対する評価は未定だそうです。よいことばかりのようですが、注意すべき点もあります。 まず、コーヒーには胃酸分泌を促す作用があるので胃酸過多で制酸剤などを服用している人はコーヒーを避けた方がよいでしょう。また、コーヒーに含まれるシュウ酸(oxalic acid)はカルシウムと結合して腎結石の主体となることから腎結石のある方は注意が必要です(この場合コーヒーにミルクを入れて飲むと影響が減弱されます)。さらに飲みすぎると心臓や血管系の負担を高める恐れがあるとされ、妊婦が大量に飲むと流産の危険もあるそうです。1日5~10杯程度が目安のようです。 コーヒーはエチオピアが原産で、かつては秘薬としてイスラム教の聖職者が服用し、400年ほど前から一般にも広く飲まれるようになったそうです。イスラム圏のコーヒーとしてはトルココーヒーが有名ですが、これは私たちが普段飲んでいるコーヒーとは「別物」のテイストです。世界に広まることでコーヒーも随分洗練された感じがします。薬効を期待して飲むのではなく、嗜好品としてゆったり楽しみたいものですね。 |
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○ 重症熱性血小板減少症候群(SFTS)について(13年8月1日) 今年の春先に「マダニ」が媒介する致命率の高いこの病気が大きな話題になりました。この病気はマダニがヒトから吸血するときに感染するSFTSウイルス(SFTSV)と云う新種のウイルスによる感染症で、2011年に初めて同定されました。 2006年11月ころから中国で発症がみられ、日本では2013年1月に、2012年秋に死亡した山口県の女性の血液からこのウイルスが発見されたのが最初です。その後同じく2012年秋に罹患した同県の男性からも発見されるなど報告が相次いだため、1月に厚労省が下表のような症例定義を公表しました。
厚労省の報告によると、現在までの感染の報告は長崎、広島、山口、愛媛、高知、佐賀など西日本が中心で、感染者は、壮年~高齢者、発症時期は4月中旬~11月下旬のマダニの活動が活発化するころなど中国からの報告と一致していますが、流行地域や好発年齢、その他の疫学的なことがらについては今後の調査が必要としています。ただ、この疾患は血液や体液に直接触れない限り、ヒト→ヒトの空気感染や飛沫感染は起こしません。 マダニに噛まれても痛まず、気づかない場合も多く、実際にSFTS患者でもマダニの咬傷が確認されたのは2名のみです。ただ、このSFTSVを媒介するのは「マダニ」であって、私たちの身近にいるイエダニなどとは別物で生態や生息場所も異なります。日本でSFTSVを媒介するマダニは、フタトゲチマダニやタカサゴキララマダニで、全国の野山に広く分布しています。
目下のところ、この疾患に特効薬はありません。野山に入った人で、高熱が数日以上続いた場合にはこの疾患を疑って医師に相談する必要があります。マダニやその類が媒介する病気はSFTSだけではなく、ライム病や日本紅斑熱、ツツガムシ病などもあり、これらでも熱が出ます。以前のこのコラムでも述べたように(09年2月15日 ダニの媒介する病気)、野山に入る時は長袖や長ズボンを着用する、不用意に草の上に座ったり寝ころんだり衣類やタオル類を放置しない、ダニの付着が分かりやすい明るい色の衣類を着用する、帰宅後は入浴し衣類はすぐに洗濯する等の注意が必要です。これから野外で活動する機会も増えます。頭の片隅に入れて置いて下さい。 |
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○ 風疹大流行 (13年7月1日) 昨年度も感染者が2300名を超える大きな流行を見た風疹が、今年は昨年以上に大流行していて、既に感染者は1万人を越えています(下図参照)。昨年は近畿圏や首都圏で流行し、患者の7割以上が男性(内、8割が20代~40代)でしたが、今年も同様の傾向のようです。 風疹が問題になるのは妊娠中の女性が感染した場合です。風疹の抗体を持たない(風疹にかかったこともなく予防接種も受けていない)あるいは、抗体価が低い(風疹にかかったり予防接種をしていても感染を防ぐに充分な抗体量を持たない)妊婦が罹患すると、新生児に難聴や白内障、心疾患などの先天的な障害が起こる可能性があるからです(先天性風疹症候群)。したがって、妊娠中の女性やこれから妊娠を考えている女性およびその配偶者などは十分注意する必要があります。
風疹の感染を防ぐには予防接種が一番です。ただ、妊娠中の方や妊娠しているかも知れない方は接種が受けられません。したがって、このような方はできるだけ人混みを避け、外出を控えるなどの対策を講じて下さい。また、妊婦の周りの方(夫、子ども、同居している人)は風疹を発症しないよう予防接種を受けるなど配慮をして下さい。 風疹のワクチンは、弱毒化したウイルスを培養して凍結乾燥させた「弱毒株ウイルス」を接種します。現在では麻疹(はしか)ワクチンと混合した麻疹・風疹混合ワクチン(MRワクチン)が定期の予防接種に用いられています。この定期接種は、1歳児(第1期)と小学校入学前の1年間の幼児(第2期)の合わせて2回接種することが推奨されています。この間に接種を受ければ殆どの自治体では公費負担があるため無料(あるいは少額の自己負担)で済みます。2012年までは、これに加えて中学1年生(第3期)および高校3年相当(第4期)の接種が行われました。 予防接種をしても、風疹に対する免疫が永続するものとは限りません。幼児期までに定期接種しても成人後まで充分な効果を発揮しない場合もあります。したがって、いままでに風疹にかかったかどうか(あるいは予防接種を受けたかどうか)はっきりしない方は接種を強くお勧めします。特に、成人でこれまで風疹の予防接種を受けたことのない男性は、できるだけ早く接種をした方がよいでしょう。これは、成人で風疹に罹患した場合、症状が重く合併症を起こすことがあるからばかりでなく、身近にいる妊婦に風疹をうつす可能性があるからです。女性の場合は、妊娠していないことがはっきりしている時期に接種をしますが、接種後2か月は避妊する必要があります。 既にMRワクチンを接種したことのある方でも再度MRワクチンを接種して問題はありません。特別な副反応が起こることはありませんし、むしろ免疫力が強化される効果があります。ただ問題は、このままで行くと8月頃には国産のワクチンが不足する事態となりそうなことです。 人はどこで妊婦やその家族の方と隣り合わせるか分かりません。できるだけ多くの方が予防接種を受けることが大切です。 |
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○ お好み焼き粉でアレルギー? (13年6月1日) 5月8日の産経新聞に「開封後は必ず冷蔵保存を」と云う見出しで、お好み焼き粉の中で繁殖したダニによりアレルギー症状(場合によってはアナフィラキシー)が起こると注意を喚起する記事が掲載されました。同様の記事は他の新聞にも掲載されたようです。私自身も初耳だったので、今回はこの記事を紹介しましょう(註:アナフィラキシーとは食物や薬品などによって皮膚症状、消化器症状や呼吸・循環器症状など複数のアレルギー症状が急激に同時に出現する状態です。呼吸困難や血圧低下などを起こす重症なものはアナフィラキシーショックと呼ばれます)。 粉製品に混入して繁殖したダニ(その死骸やフンを含む)を食べて起こるアナフィラキシーは1993年に初めて海外で報告されています。ホットケーキが原因のことが多かったため「パンケーキ・シンドローム」とも呼ばれました。日本ではお好み焼き粉によるものが多いことが知られています。これについて兵庫県西宮市のはらだ皮膚科クリニックの原田晋医院長は「お好み焼き粉は小麦粉単体より長期間保存されることが多いことと、魚介エキスやアミノ酸が加えられているのでダニがわきやすいためだろう」としています。
本来、花粉症などのアレルギーでは、体内に入った花粉やダニなどの原因物質(蛋白質)に対して身体がそれを攻撃する物質(抗体)を産生することが始まりです。次ぎに原因物質が体内に入った時にこの抗体が原因物質と反応を起こすことでアレルギー症状が出ます。ダニアレルギーがない人でも反復してダニを食べているとダニアレルギーになる可能性があるのではないかと先の原田先生は推測しています。 原因となるダニは上図のようなコナヒョウヒダニやケナガコナダニで、室内で普通にいる種類のものです。お好み焼き粉などを開封後に袋内に侵入して増殖したものと考えられます。ダニは常温では約1か月で成虫になって多くの卵を産み爆発的に増えますが、低温では成長が遅くなるので、開封後はすぐに袋の口を輪ゴムなどでとめ、冷蔵庫で保存するのが望ましいでしょう。最もよいのは開封後はできるだけ早く使い切ってしまうことです。したがって、使い切りの小分けにしたパックを利用するのもよいでしょう。ダニの有無は肉眼ではなかなか判別できません。 先の原田先生も記事の中で述べていますが、ダニアレルギーで喘息やアトピー性皮膚炎がある人は危険性が高く特に注意が必要です。ただ、気づかないだけで花粉症などでダニアレルギーもある方は結構多いので、アレルギー性疾患の既往の有無に拘わらず、お好み焼き粉やホットケーキ、ビザなどの粉製品には上記のような注意を払う必要があるでしょう。 |
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○ インフルエンザ(H7N9)に関して (13年5月3日) 4月28日の読売新聞に「鳥インフル 大流行を警戒」と題した特集記事が掲載されました。TVなどでも現在中国で発生している新種のインフルエンザを盛んに取り上げています。どうしてこれほど話題になるのでしょうか。今回はこの新種のインフルエンザについて上記の記事を中心に紹介したいと思います。 このインフルエンザがこれほど話題になるのは、①このタイプ(H7N9)のインフルエンザがヒトに感染した初めてのケースである②重症化し致死率が高い③感染源や感染経路がよく分かっていないなどのためでしょう。 以前にこのコラムでインフルエンザのタイプ分けについては述べました(新型インフルエンザ (05年12月1日))。簡単に云えばインフルエンザウイルスは、ウイルス粒子上のHA(赤血球凝集素)とNA(ノイラミニダーゼ)と云う2種類の蛋白質の有無やその微妙な構造上の違いによってA、B、Cの3種類に分類され、このうちA型はHAが15種類、NAが9種類知られています。現在話題のウイルスはA型の亜種でA/H7N9と標記され、ウイルスのHAが7番、NAが9番の組合せです。
H7タイプのインフルエンザウイルスのヒトへの感染は今までも報告されてきましたが(Nは2、3、7)、殆どは結膜炎症状を含む軽度なもので、死亡者はオランダで2003年に起きたH7N7による1名だけでした。今回のH7N9による感染は、4月末現在で感染者126名(総て重症)、うち死亡者24名と報告され、今までのものとは様相が大きく異なります。また、このウイルスは感染を繰り返す度にヒトに感染しやすく鳥への感染を起こしにくくなっている可能性が指摘されていて(WHO)、ヒトへの感染拡大の可能性が否定できない状況です。 症状は殆どの感染者が重症肺炎に至る呼吸器障害で、発熱、咳、呼吸困難などを起こすため、集中治療と人工呼吸器が必要となるそうです。ただ、感染初期であればタミフルなどのノイラミニダーゼ阻害薬が有効なことが検査上で確かめられています(中国では現在まで今回のインフルエンザに実際に使用されてはいないようです)。 いずれにしても現在このウイルスに対するワクチンはないので、流行地への立ち入りを極力避け、マスクや手洗いの励行など一般的なインフルエンザ感染対策をするしかありません。なお、WHOは、入国時の特別なスクリーニング検査や渡航、貿易の制限などは推奨していません。 |
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○ 脳卒中の発症予測 (13年4月1日) 3月20日の新聞各紙に、健康に関わる指標6項目から脳卒中の発症確率を予測するシステムが作成されたと云う記事が掲載されました。国立がん研究センターや藤田保健衛生大などの研究チームによるものです。脳卒中は、国内死亡原因の第3位で(がん、心臓病に次ぐ)、医療技術や知識の進歩によって死亡率は下がっているのですが患者さんの数はむしろ増えています。まず、脳卒中とはどういう病気を云うのでしょうか。 脳卒中(Stroke or Apoplexy)とは、脳血管疾患(脳血管障害)が急激に発症したものを言います。大きく分けて、脳の血管が詰まってしまう脳梗塞と脳の血管が破れてしまう脳内出血があります。後者は脳出血とくも膜下出血が主要なものです。脳出血は脳の中の細い血管から出血するもので、くも膜下出血は脳を覆っている最も内側の軟膜とその外側にあるくも膜との間に出血するものです(最も外側にあるのが硬膜)。
脳卒中が起こると、その血管が支配していた神経細胞が障害されたり、血液が脳全体を圧迫して意識障害や麻痺、けいれん、頭痛、めまいなどを生じます。命が助かっても重篤な後遺症が残ることも少なくありません。以前は脳出血が多かったのですが、近年では脳梗塞による死亡者が多くなっています(左図参照)。 脳卒中は生活習慣病との関連が深く、今回の研究はこの関連を数値化して発症の危険度を分かりやすく示した点が評価されます。 さて、今回の計算法は下の表に示す通りです。
75÷1.72÷1.72≒25.35 となります。 この人が45歳の男性で、糖尿病がなく喫煙もしておらず、血圧が最高血圧145、最低血圧が90の場合、①年齢で5点、②性別で6点、④肥満度で2点、⑥血圧で8点、合計で21点となり、10年以内に脳卒中を発症する確率は2%以上3%未満と云うことになります。 記事によると、調査した藤田保健衛生大の八谷寛教授は「高血圧や喫煙でリスクが高まることが改めて示された。生活習慣を見直すきっかけにしてほしい」と話しています。私は30で6~7%でしたが皆さんはどうでしょうか。かなり「年齢」が効きますね。 また、日本人の脳卒中の原因は、高血圧(35%)、喫煙(15%)、肥満(6%)、糖尿病(5%)などと推計されたそうです。やはり食生活をはじめとする生活習慣との関連があらためて浮き彫りになったと云えそうです。 |
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○ PM2.5について (13年3月1日) 2月18日の産経新聞朝刊に『大気汚染物質「PM2.5」』と題した特集記事が掲載されました。これは、特に今年になって中国の深刻な大気汚染との関連で話題となることの多い有害な粒子状物質「PM2.5」を特集したものでした。今回はこの物質について取り上げてみます。 「PM2.5」とは単一の物質を示すものではありません。大まかに云うと、粒子径が2.5μmのものを中心とした微粒子のまとまりのことを云い、性状や粒子径が異なるものを含んでいます。PMとは、粒子状物質(Particulate Matter)の略語です。PM2.5の主体をなすのは、ディーゼル排気微粒子(ディーゼル車の排気ガスに含まれる:DEP)と云われますが、その他にも石炭や軽油の煤煙などが含まれます。実際にはこれらのように微粒子として直接大気に放出される一次生成粒子だけでなく、窒素酸化物や硫黄酸化物などを成分として大気中で生成される二次生成粒子も含まれていて、発生メカニズムの解明や発生源の特定を困難にしています。
中国でも規制はありますが汚染がひどく、北京大学によれば北京、上海、広州、西安の4都市でPM2.5に起因する死者は年間約8千人に上るとしています。また、世界銀行・中国環境保護部によると、PM10を中心とする大気汚染による死者は、中国全土で年間35~40万人になるとしています(2007年)。 初めてPM2.5が注目されたのは、英国と米国の調査でこの物質の濃度と全死亡率や心疾患、肺疾患による死亡の危険度に関連があることが判明したことによります。このため米国では1997年に環境基準が設定されました。日本では大分遅れて2009年9月に基準が設定されました。これによると、PM2.5は【年平均15μg/㎥かつ1日平均35μg/㎥以下であること】とされています。これはおそらく米国の基準に準じたものでしょうが、米国ではこの粒子の健康への影響を考慮して2012年12月に年平均が12μg/㎥以下に改定されています。 さて、産経新聞の記事の中では、中国からのPM2.5の飛来は10年ほど前からで、平年と比べて今年が特に多いわけではないとしていますが、全く心配ないのでしょうか。下の表は少し前のデータですが、環境省がPM2.5の年平均濃度について発表した資料です。
問題となっている中国からの飛来は、東に向かう春の移動性高気圧に乗る3~6月に多く、北西の風が吹く冬は時々来る程度、南風の多い夏は一番少ないそうです。これからしばらくの間が最も注意しなければならない時期でしょう。小児や高齢者のいる家庭では、対応したマスクや空気清浄器、適切に外気を遮断するなどの自衛策を考えた方が無難でしょう。 |
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○ インフルエンザ対策(13年2月1日) 産経新聞1月15日の朝刊に『インフルエンザ流行期到来』と題して、インフルエンザに対する対策が特集されていました。今回はこの記事を中心にインフルエンザの対策を取り上げます。 インフルエンザはなぜ冬本番の時期に流行しやすいのでしょうか。これは、寒さや乾燥でインフルエンザウイルスが繁殖しやすく、同時に粘膜の機能も低下してウイルスを排除しにくくなり、感染を起こしやすくなるからです。適度な気温で充分な湿度があれば、外から吸い込んだウイルスは、鼻や気道の粘膜にある線毛の運動で粘膜表面の粘液と共にタンとして体外に排出されますが、この粘膜の線毛機能が低温や乾燥で損なわれるとウイルスが粘膜に長く留まって増殖し、組織内に侵入して感染が起きることによります。 インフルエンザの対策と云うとまず「予防接種」があげられますが、予防接種はインフルエンザの重症化を防ぐことはできても、感染そのものを防ぐことはできません。これは、予防接種によってできるインフルエンザウイルスに対する抗体(ウイルスに対抗する蛋白質)が血液中にできるため、ウイルスが血中に入ってこないと(感染してからでないと)効果がないからです。つまり、予防接種をしていても感染するのです。では、感染自体を防ぐにはどうしたらよいでしょうか。
乾燥を避けるには、湿度計で室内の湿度をチェックして40%以上の湿度を保つようにして下さい。できるだけ足元を温めて部屋全体の温度を上げすぎないようにすることがコツです。湿度を保つのが難しいようなら、室内でもマスクをした方がいいでしょう。 また、水分の補給も大切ですが、これには普通の水より「イオン飲料」(図にあるようなスポーツドリンクなど)の方が、身体の保水力がアップして線毛運動機能の維持には有効と云う成績が出ています。 いずれにしても、2~3月にかけてはスギ花粉の飛散量も非常に多くなります。ウイルスと花粉の違いはありますが、対策にはマスクや保湿、睡眠など共通する部分が多いので共にしっかりガードすることを心がけて下さい。 |
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○ 2013年のスギ花粉飛散予測 (13年1月1日) そろそろ花粉症対策をお考えの方も多いことと思います。今年のスギ花粉の飛散予測はどうでしょうか。例年のように日本気象協会の発表を基にお知らせします。 スギ花粉の飛散は、一般に『夏の気温が高く、日照時間が長く、雨量が少ない翌年の花粉量は多くなります。』 2012年の夏の気温は平年より高く、東日本や北日本では、日照時間も長く雨量も少なかったのでこの条件に当てはまり、今年のスギ花粉の飛散は例年の1.5倍程度になると予測されています。昨年の飛散量と比較すると、関東・東北地方では2~5倍ほどとなるようです。また、西日本では日照時間が平年を下回り(特に九州南部ではかなり少なかったようです)、雨量も多かったため花粉飛散量は平年なみかやや少ないと予測されています。ただ、西日本でも飛散量が少なかった昨年をやや上回るようです。
さて、花粉が飛び始めるのはいつ頃になるでしょうか。 これは例年並みかやや遅く、九州、四国、東海、関東地方では2月中旬が飛散開始日となるようです。ただ、気象協会などが「花粉の飛散開始」と云う場合、決められた観測地点で1?あたり1個飛ぶ日が2日続いたときを云います。したがって、実際には飛散開始日より以前から少しずつ花粉は飛散していますので、飛散開始日にはスギ花粉症をもつ人の8割に症状が出ていると云われます。事前に抗アレルギー剤などを使用して花粉症発症に備えようとするには、気象協会などが発表する飛散開始日より少なくとも1週間ほど前から始めるとよいでしょう。無論、それ以前に症状が出現した場合はできるだけ早く医療機関を受診されることをお勧めします。 少し前に話題になったスギ花粉症の「舌下免疫療法」は実際に行われるようになるまでもう少しですが、少なくとも2~3年は継続する必要があり、これをしたからと云って花粉症が解消されるわけでもないようです。これからマスコミを通じて発表になる花粉飛散開始日に注意して、早めに対応するのが目下のところ最良の対策でしょう。 |