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| 〇 オプジーボについて（16年12月1日） 11月16日の中医協(中央社会保険医療協議会）で来年2月から薬価（国が決める保険薬剤の公定価格）が50％に引き下げられた抗癌剤、「オプジーボ」とはどういう薬なのでしょうか？今回はこの話題の薬を取り上げてみました。 オプジーボは一般名をニボルマブ（Nivolumab）と云うタンパク質薬剤で、当初は根治切除不能な悪性黒色腫に対する薬として2014年7月に認可されました。現在ではその適応が切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌や根治切除不能または転移性の腎細胞癌に広がっています。
癌細胞を攻撃するのはT細胞と呼ばれる免疫細胞です。T細胞は樹状細胞と呼ばれる免疫細胞の仲間から癌細胞に対する情報を受け取って活性化し、その情報と一致する細胞（＝癌細胞）を攻撃します。このT細胞の活性化が行き過ぎると正常細胞まで攻撃してしまうため、活動を抑制する因子が用意されています。そのひとつがPD-1/PD-L1シグナル伝達と呼ばれる経路です。 PD-1はT細胞の表面にあり、PD-L1およびPD-L2は通常樹状細胞の表面にあります。これらはT細胞の攻撃を抑制または停止させる共同因子として働く「免疫チェックポイント・タンパク質」です。このPD-1とPD-L1が結合するとT細胞の活動は抑制されます。腫瘍細胞が表面にPD-L1を発現させることにより、T細胞を不活化して免疫システムからの攻撃を逃れることができます。
これはいったんPD-1に結合すると身体の免疫システムが働いて癌細胞を高率に破壊できる反面、経口投与ができず製造コストが高価などの欠点があります。現時点でオプジーボは100mgが約73万円、20mgで約15万です。通常使用量は体重1kg当たり3mgなので、70kgの人に2週間に1回、1年間使用すると約3500万にもなります。オプジーボの適応症拡大に伴って国の保険医療財政を圧迫することが懸念されます。そのため冒頭に述べたような決定が下されたわけです。 オプジーボは悪性黒色腫、非小細胞肺癌および腎細胞癌に適応がありますが、いずれも根治的手術ができなかったり、転移があるものなど他に治療選択肢が殆どない場合に使用されます。ただ、総ての人に効果があるわけではなく、かなり重篤な副作用も報告されています。また、効果の有無を投与前に判断する方法も現時点ではありません。費用対効果を考えると、この判断手段が見つけるのがベストでしょう。その判断手段の研究を通して、さらに効果的な治療法へと結びつく可能性があると思います。 |
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| 〇 言語聴覚士について（16年11月1日） 言語聴覚士（Speech-Language-Hearing Therapist：以下STと略）は、音声・言語・嚥下機能または聴覚などに障害がある人について、その機能向上や維持のための助言や指導、訓練や必要な検査などを行う専門職です。広い意味での「リハビリテーション」を専門とし1997年に国家資格化（厚生労働省管轄）されました。実際にSTが関わる障害はかなり広範囲に及びます。 主な障害として①ことばの障害（失語症や言葉の遅れなど）②音声の障害（声や発音の障害：発声障害や構音障害）③嚥下障害（飲み込みの障害）④聴覚障害（聞き取りの障害）などがあり、先天性のものから病気や事故によるもの、加齢に伴うものなど原因も多岐にわたり、小児から高齢者まで対象となります。 STはこれらの障害のリハビリに当たって、医師や歯科医師の指示を受けたり互いに協力して業務を行います。実際にリハビリの先端的な分野や検査ではSTの存在が欠かせないものになっています。STはリハビリだけではなく、聴覚や音声、失語症などの詳細な検査も行います。このため、STの所属先は下図に示すように70％ほどが医療機関になっていますが、その他にも老健や特養施設などもあります。この比率にはこの数年大きな変化はありません。
STになるためには下図のように大別して2通りのコースがあります。
この数年間の国家試験合格率は70％前後で、毎年1700名以上のSTが生まれています（国家試験開始後の累計合格者数は27,000名以上になります）。 STは医療職（コ・メディカルスタッフ）として就職率もよく、医療や介護現場で働くほか、養成校の教員や研究職に就く人もいます。ただ一つ残念なことは、STには医師のように卒業後の研修要件が決められていません。そのため、就職先の施設の環境によって専門性が決まってしまう傾向があります。多くの障害のリハビリを担当する機会の多い大病院に人気があるのはこのためもあるでしょう。ただ、誰もが大病院に就職できるわけではありませんから、STの卒後研修要件を整備することは今後の課題と考えます。 |
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| 〇 麻疹（はしか）の流行 （16年10月5日） 今年は麻疹（はしか）が流行しているようです。9月20日に国立感染症研究所が発表したデータによると、今年1月～9月11日までに報告された麻疹患者数は115名で、昨年1年間の患者数（35人）の3倍を超えました。どうしてでしょうか。今回はこの麻疹の流行について取り上げます。 ご存じのように麻疹は「麻疹ウイルス」（右下図）による急性の全身感染症です。空気感染（飛沫核感染＝空気中に唾液などと共に飛散したウイルスが、空気中で飛沫の水分が蒸発して5μm以下の微粒子となって浮遊しているもの）、飛沫感染、接触感染などによりヒトからヒトに感染し、感染力は非常に強いと云われます。免疫を持たないヒトが感染するとほぼ100％発症し症状の出ない不顕性感染は殆どないと云われています。
麻疹は毎年、春～初夏にかけて流行します。日本では昭和53年（1978年）からワクチンの接種開始となりましたが、充分な効果が上げられなかったため平成18年（2006年）から1歳児と小学校就学前の2回接種となりました。これらが奏効し、平成19～20年の10～20代を中心とした大きな流行以後は大流行を認めていません。平成27年3月には世界保健機関（WHO）より、日本は国内に由来する麻疹ウイルスが3年間確認されていない場合に認定される麻疹の「排除状態」にあるとされました。 今回の流行も8月にインドネシアのバリから関西空港経由で帰国した兵庫県在住の男性から始まったとされ空港職員や医師に感染が広がり、更にこの男性が千葉県の幕張でのコンサートに参加したことで千葉県にも患者が出ています。患者数は大阪（43人）、千葉（21人）、兵庫（21人）、東京（11人）となっています。つまり、原因ウイルスは外来種で国内由来ではありません。
しかし、以前はワクチンを接種すると生涯に渡り麻疹に対して免疫を得られると考えられていましたが、接種していても10年ほど経過すると麻疹にかかってしまう人がかなり多いことが平成19～20年の流行で判明しました。これは、ワクチン接種により一度抗体ができても、その後の長期間麻疹ウイルスに曝される機会がないと抗体が消滅してしまうことによるようです。日本で接種が始まった頃はまだ麻疹の流行期には麻疹に罹患する人も多かったため、ワクチン接種を受けた人が麻疹ウイルスに曝される機会が比較的多くあり、このために体内の抗体のレベルが高値で維持されていました。しかし、近年麻疹の大流行が殆どなくなったことでワクチン接種後にウイルスに曝される機会がなくなり、ワクチンで形成されるようになった抗体のレベルが下がり麻疹を予防できなくなるのです。言い換えれば、現状では麻疹のある程度の流行はいつでも起こりうると考えられます。今回の流行はそれを実証したのではないでしょうか。 しかし、麻疹の予防はワクチンしかありません。特に妊娠中に麻疹に罹患すると流産や早産の危険がありますから、若い女性には是非ワクチンを接種してほしいところです（妊婦はワクチン接種はできません）。麻疹ワクチンの副作用としては、①発熱②発疹（数％）③アレルギー反応としてのじんま疹（約3％）、熱性痙攣が0.3％程度に見られます。最も重篤な副作用として脳炎、脳症が100万～150万人に一人と云われていますが、因果関係がはっきりしないものも含めた数です。他の予防接種などで副反応が出た方は医師と相談するようにして下さい。 |
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| 〇 2016年流行性耳下腺炎の流行（16年9月1日）） 今年は流行性耳下腺炎（おたふくかぜ：以下、ムンプスと略）が流行しているようです。私は医師になって40年ほどが経ちますが、今年は最も多くのムンプスを診察しました。以前にも「流行性耳下腺炎と難聴」についてこのコラムで取り上げたことがありますが、今回あらためて流行性耳下腺炎について取り上げてみました。 ご存じのようにムンプスはムンプスウイルスの感染による感染症で、２～３週間の潜伏期間の後に（平均18日前後）片側あるいは両側の唾液腺（耳下腺が最も多い）が腫れて痛みや発熱を起こす病気です（ただ、耳下腺が腫れるのは感染した人の30～40％と言われ、必ず腫れるわけではありません）。晩冬～晩春にかけて流行し、特に5歳以下の小児に多いのですが、通常は１～２週間で軽快し不顕性感染（感染しても症状が現れない）も30％前後あると言われる予後良好の病気で、一度かかれば生涯の免疫を獲得するとされます。ウイルスを含む呼吸器からの飛沫を吸い込んだり、唾液で汚染されたタオルなどと接触することで鼻や口を介して感染します。 本疾患は昨年から今年にかけて流行が認められていて、今まで時点で下図のように過去5年間の平均（緑のライン）を大幅に上回っています。
ムンプスの合併症として、小児では無菌性髄膜炎と難聴が、思春期以降だと睾丸炎が有名です。無菌性髄膜炎の発症率は３～10％と言われます（ちなみに、MMRワクチンによる無菌性髄膜炎の発症率は数百人から数千人に一人と言われています）。ほとんどの場合、予後は良好で全く後遺症を残さずに治癒します。無菌性髄膜炎で神経系に後遺症を残す予後不良なものは、主に1歳未満の罹患例に認められますが、この時期に見られるものの大部分はエンテロウイルスによるもので、ムンプスウイルスによるものは少ないとされます（松永健司：小児感染免疫：19,2007）。 難聴は1.5～2万例に１例（もっと多いとも言われます）に起こるとされ、80％以上は片側罹患ですが高度難聴で回復は困難です。両側に起こると「聾」の状態になります。 睾丸炎は思春期以降の男性の合併症としては最多で、20～30％で起こるとされます。 睾丸の痛みと腫れ、嘔気、嘔吐、発熱などがありますが1週間程度で軽快します。男性不妊の原因となると恐れられますが、実際の不妊はまれです（ちなみに、妊娠中のムンプス罹患は胎児の先天異常と無関係とされますが、妊娠初期の罹患は流産の確率を高めると言われ、注意すべき疾患です）。 ムンプスには特効薬はありません。ムンプスワクチンを接種しておくことが最善です。 現在、WHO加入国175か国中、121か国がムンプスワクチンを国家的な予防接種として施行しています。 残念なことに、日本やインド、アフリカ諸国などで導入されていません。耳鼻科医としては思春期以降の感染による高度難聴のリスクを軽減する意味でも、是非ワクチン接種をしてほしいと思います。たとえ、ワクチン接種をしてもムンプスに罹患することがあるとしても。 |
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| 〇 ドーピングに関して（16年8月1日） 8月5日～21日にかけて開催される第31回夏季オリンピック競技大会（ブラジル・リオデジャネイロ）の直前になってロシアの組織的なドーピングがメディアに大きく取り上げられています。ただ、この騒動の発端は2014年末にドイツのテレビ局がロシアにおけるドーピング問題のドキュメンタリーを放送し、それをきっかけに、世界反ドーピング機構（World Anti-Doping Agency：WADA）による第3者委員会が調査をしてその結果を発表したことに始まります。その後、昨年になって英国の報道機関が、2001年～2012年までの間に行われたオリンピックと世界選手権のマラソンなどの中長距離種目で、800人以上にドーピングが疑われる調査結果が出たと報道しました。この中には146個のメダリストも含まれています。 ドーピング（doping）とは、競技能力を高めるために薬物などを使用することを言い、たとえ治療目的で使用していても、制裁が課せられることがあります（日本体育協会）。ドーピングはフェアプレーの精神に反するだけでなく、競技者本人の健康も損ないます。多くの疾患の治療目的で毎年様々な薬物が作られ、これらの中には意図した作用の他に運動能力を高めたりする成分が含まれていたり、病気を治すために体の活動を活発化させる成分を含んでいる場合があり、大変多くの「禁止薬物」がWADAより指定されています。例えば、風邪の初期にしばしば使われる（市販されてもいます）葛根湯はエフェドリンを含むため、ドーピング検査に引っかかります。これらの禁止薬の簡略なリストを挙げておきます。（下の表は6月9日の毎日新聞から引用しました：一部改変）
これらの薬剤の中には、風邪などで日常使用する薬剤や喘息や高血圧などの治療のために使用される薬剤も含まれています。したがって、代替品のあるものはそれに、量的に規制のあるものはそれを越えないように使用することが求められています。薬剤に対する注意は選手本人は無論、コーチやチームドクターも十分心得ておく必要があるでしょう。意図的であるにしてもないにしても、ドーピングにはしばしばコーチやチームドクターが大きき関わっています。 幸いなことに、日本ではまだオリンピックにおけるドーピングで正式に制裁を受けた選手はいません。世界選手権等でドーピングの嫌疑がかけられた例はありますが、後日の調査で潔白あるいは意図的でないことが証明されています。これには日本人の教育や気質、社会環境などが関与していると考えられていますが、先の英国の報道によれば日本人も約５％の検体で異常値が示されたとしています。将来の社会状況の変化やドーピングの巧妙化によりどうなるか予断を許しません。ドーピングが恒常化すれば選手自身の健康も蝕まれますし、競技に対する信頼も損なわれます。そうなるとオリンピック自体のあり方にも影響が出てくるでしょう。あと10年もするとどうなるのでしょうか。 |
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| 〇 IROOPってなに？（16年7月1日） 「OLifePro」の医療ニュースやyomiDr.で、認知症予防のための健常者登録システム（アイループ：IROOP：Integrated Registry Of Orange Plan）の運用が開始されるとリリースされました。これは国立精神・神経医療研究センターや国立長寿医療研究センターなどが開発したインターネットを利用して登録する国内初のシステムです。
以降、半年ごとに同様なデータの更新を行い、記憶力の変化もチェックします。登録結果は登録者の「マイページ」から確認できます。さらに、登録者の中から適した人に、生活習慣の改善などにより認知症の発症を予防する臨床研究や、認知機能の改善が期待される薬物の効果を確かめる治験に参加する案内を行うそうです。このようにして数万人規模の対象者を募ろうとしています。これは、健康な人の中から認知症発症前の「超早期」の人を見つけ予防に有効な治療薬等の開発に役立てようとするものです（国立精神・神経医療研究センター、松田博史・脳病態統合イメージングセンター長）。無論、それだけではなく、このような大規模な集団を対象とした比較的長期間にわたる調査では、認知症になりやすい生活習慣や体質、合併症などが研究され次第に明らかになってくるのではないでしょうか。そうなれば、認知症の予防や薬の効果などについてかなりの進歩が見込まれます。 日本では団塊世代が総て75歳以上となる2025年には、700万人以上が認知症とされ、予備軍を含めると相当な数になることが推定されています。来たるべき認証時代に備えてこのような調査に多くの人が参加されるとよいと思います。ただひとつ、この調査はかなりプライベートな情報を扱うことになるため、しっかりした情報管理が必須となるでしょう。万全のハッキング対策などを講じてほしいものです。 |
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| 〇 気管支サーモプラスティについて（16年6月1日） 5月27日の産経新聞朝刊に「成人ぜんそく 新たな治療法に脚光」という記事が掲載されました。これは特別な内視鏡を用いて気管支を加温する方法で、『気管支サーモプラスティ（Bronchial Thermoplasty：BT：以下BTと略）』と呼ばれています。今回はこのBTについて紹介します。 喘息（ぜんそく）は、アレルギーによる炎症が主な原因となって気管支平滑筋が収縮して気管支内腔が狭くなる病気です。下の図の中央のように狭くなった気管支内腔に、痰などの分泌物がたまったり気道粘膜がむくんだり、気管支表面の粘膜が剥がれ落ちたりします。そのため、呼吸する空気の通り道が狭くなり、息苦しくなったり咳き込んだり、呼吸の際にゼイゼイあるいはヒューヒューと音（喘鳴）がしたりします。
成人喘息は過去30年間で約3倍に増加したといわれ（成人患者数はおよそ400万人）、20歳以降、特に45～75歳に好発するといわれます。小児の喘息は自然に治ることもありますが（この場合、本当の喘息かどうか議論もあります）、成人の場合はなかなか完治せず、ステロイド剤の吸入やひどい場合にはステロイド剤の全身投与、気管支を広げる気管支拡張剤（β刺激薬）、炎症を抑え気道を広げるテオフィリン製剤、その他にロイコトリエン剤や抗IgE抗体（オマリズマブ）、新たな分子標的治療薬などが使われています。家族にアレルギー疾患を持つ場合が多いといわれ、年間約1500人の方が喘息で亡くなっています。 今回話題となったBTは、気管支ファイバースコープに電極付きのカテーテルを挿入して高周波電流で気管支を温め（60～65℃で10秒間：下図参照）、厚くなった気管支平滑筋の量を正常人並みに減量し、気管支の収縮を抑制して発作を起こしにくくします。
手術とは異なり非侵襲的な治療法で、有効な場合は5年間ほど効果が持続するそうです。適応は、高用量のステロイド薬および長時間作用性の気管支拡張薬で症状がコントロールできない18歳以上の重症喘息患者さんです（小児は適応外です）。 ただし、①ペースメーカーや体内式除細動器などを装着している方②BTに使用する薬剤（局所麻酔薬、アトロピン、ベンゾシアゼピンなど）にアレルギーがある方③以前にBTを実施した方④呼吸器感染症にかかっている方⑤過去2週間以内に喘息の増悪または経口ステロイド剤の用量変更をした方⑥血液凝固障害がある方⑦常用薬で検査時に中止できない薬剤を服用している方、などは適応外とされます。 この治療法は昨年4月1日より保険適応となり、まだ国内では十分な治療実績があるとは言えません。ただ、特別難しい手技を必要としないので徐々に普及して行くと思います。現在、国内では40の医療機関で導入しています。神奈川県では聖マリアンナ医大病院呼吸器内科および県立循環器呼吸器病センター呼吸器内科で実施しています。重症の成人喘息で、複数の薬剤を使用していてもコントロールが難しいなど適応がある方は一度主治医と相談されるとよいかも知れません。 |
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| 〇いわゆる「エコノミークラス症候群」について（16年5月1日） 4月の熊本地震では多くの方が被災されました。この場を借りて犠牲となった方々に謹んで哀悼の意を表します。このような大規模な災害時には多くの方が不自由な避難生活を余儀なくされ、その都度、持病の悪化やストレスによる精神的な障害、感染症（今般の熊本地震でも一部避難所でノロウイルス感染症が発生したようです）などが大きな問題となります。今回はその内、マスコミでも大きく取り上げられているいわゆる「エコノミークラス症候群」について取り上げました。 日本でエコノミークラス症候群が注目されるようになったのは、2004年の新潟県中越地震からのようです。この地震の際、とりあえずの避難として10万人が車中泊し、少なくとも11名がエコノミークラス症候群（肺塞栓症）を起こし6名が亡くなっています。
エコノミークラス症候群は圧倒的に女性に多いことが知られています。その理由として避難所のトイレが整備されていないことが多く、女性は水分摂取を控える上に、余震などが続きあまり体を動かさないためと考えられています。ただ、年齢との関係は明確ではないようです（必ずしも高齢者に多い訳ではありません）。 エコノミークラス症候群を防ぐために、専門医から以下のようなことが提案されています（なぜ多発する？ 避難生活でのエコノミークラス症候群（LFT）より）。 ①2～3時間おきに立ち上がって10分以上歩く。特に車の座席に座ったままや寝たままの状態を続けている場合は、長くても6時間以内に立ち上がって歩くようにする。 ②ミネラルウォーターやお茶などで水分をとる。コーヒーやアルコールは利尿作用があるので却ってエコノミークラス症候群を起こしやすくなるので避ける。 ③体を締め付けるような服装を避け、ゆったりした服装を心がける。 ④座っているときに脚を組まない（血行が悪くなり血栓ができやすい） ⑤喫煙を避ける。 ⑥無理な姿勢でも寝てしまうので、できれば睡眠薬の服用を避ける。 しかし、個人でできることには限界があります。行政には、簡易ベッドの充実、簡易トイレの整備と充実、避難所の整備などが望まれます。大きな地震で被災すれば我が家にはいられないのですから。 |
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| 〇 男性の更年期障害について（16年4月1日） 少し前ですが『生活習慣病リスクも増加 - 男性の更年期障害』と云う記事が産経新聞（2月12日）に掲載されました。男性の更年期と云うと、中年以降の方は亡くなった漫画家のはらたいら氏が、自らの更年期に苦しんだことを公表して話題になったことを記憶されているかも知れません。見過ごされがちな病気なので、改めてこの病気を取り上げてみました。 女性の閉経前後に女性ホルモン（エストロゲン）が急に減少することで起こる更年期はよく知られていますが、男性にも男性ホルモン（テストステロン）が減少することで起こる更年期が存在します。これは近年、加齢性男性性腺機能低下症候群（LOH症候群：late-onset hypogonadism）と呼ばれ注目されるようになりました。①身体的には全身の疲労感や倦怠感、不眠、ほてり、発汗、めまい、頭痛、前立腺肥大など、②精神的には、うつやイライラ、気力や集中力の衰え、不安感など、③性的には性欲の衰え、勃起障害（ED）など症状は多岐にわたります。 男性ホルモンには動脈硬化を防いだり、脂質代謝を促進させる作用もあるため、放置すると糖尿病を含めメタボリックシンドロームの原因となることも指摘されています。 ただ、テストステロンの減少は急激に起こるわけではなく個人差も大きいので、更年期を発症する時期も30代～80代と幅広いため気づかれにくい傾向があります。下の表は自己診断のためのチェックリストです（産経新聞より）。
治療は男性ホルモン値が一定程度以上低下している場合には男性ホルモンの補充療法が行われます（前立腺癌の腫瘍マーカーであるPSAが2μg/ml以上の人は適応になりません）。そこまで行かない方でも、更年期を乗り切るために、①ストレスの解消（やりがいのある仕事や趣味、サークル活動などを見つける、夫婦関係を見直して新たな信頼関係を築くなど）②生活改善（ウォーキングや水泳などの有酸素運動の取り入れ、偏った食生活の見直しなど）を心がけて下さい。 ちなみに、芸術家や音楽家などの創造的な仕事や生き方をしている人は一般に男性ホルモン値が高く、教師や医師、銀行員など社会的な規範に縛られやすい職業の人や羽目を外すことが苦手な人は男性ホルモン値が低いそうです（帝京大学医学部附属病院泌尿器科HPより）。私も気をつけないといけないようです。 |
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| 〇 ジカ熱について（16年3月1日） 1月28日の読売新聞に「『ジカ熱』 ブラジル厳戒」と云う記事が掲載され、気をつけているとその後も新聞やテレビなどで盛んに「ジカ熱」の報道が繰り返されています。先日はブラジル帰りの10代の少年が帰国後に国内で発症したことも報じられました。この病気はどこが問題なのでしょうか。 ジカ熱（Zika fever）は、デング熱や黄熱病と同様にネッタイシマカによって伝播されるジカウイルスによって起こる病気です。デング熱の折の「トピックス」でも触れましたが、この原因となるネッタイシマカは現在日本には生息していないとされます。
「ジカ」の名は、このウイルスが1947年にウガンダのジカ森林のアカゲザルから初めて確認されたことによります。 そこから1954年にナイジェリアで初めて人への感染が確認され、中東や東南アジアを経て昨年からブラジルなど中南米で流行しています。東への移動は船や飛行機などの交通機関の発達やそれを利用する人の増加に伴って早くなっているように思われます。 ジカ熱自体は感染しても80％の人は無症状で経過し、症状が出る場合でも発熱、発疹、関節痛および結膜炎（目が赤くなる）が主症状で、数日から1週間程度の経過で自然に治り、入院を必要とするような重症化はまれです。ただ、場合により急激な筋力の低下など筋肉を支配する運動神経を傷害する「ギラン・バレー症候群」の発症も報告されているようです。ただ、ギラン・バレー症候群はジカ熱に特徴的な病気ではなく、細菌やウイルス感染に伴ってまれに生じるもので、生命予後はそれほど悪くありません。 ジカ熱が問題となるのは妊婦が感染した場合です。妊娠中にジカ熱に感染した母親から生まれた子どもに小頭症などの障害が高頻度で現れるのです。したがって、WHOは2月1日に緊急事態宣言を行い、CDC（米国疾病対策センター）等と共に妊婦の流行地域への渡航制限や、精液中にウイルスが2週間程度残存することから流行地に旅行した相手との性交渉ではコンドームを使用するよう呼びかけています。
国立感染症研究所の高崎智彦医師は、読売新聞の取材に対して、症状がない人でも感染して10日ほどは他人にうつす危険があるので、流行地を旅行後10日程度は絶対に蚊に刺されないようにすべきだとしています。 妊娠されている方で流行地に渡航しようとする場合は医師に可否を相談して下さい。 また、その他のジカ熱対策としては、①流行地では長袖長ズボンを着用し防虫スプレーをこまめに使用する②蚊は主に日中から夕方にかけて人を刺すことが多いので、この時間の屋外での活動には特に注意する（ただし、夜でも安心はできない）③蚊の幼虫の発生源となる水たまりを作らないようにする、などでしょうか。ジカ熱には現在のところワクチンや特効薬はありません 今年は6～9月にブラジルでオリンピック・パラリンピックが予定されています。見学に行こうと云う方は是非注意して下さい。要は、自分は感染しても発症しないかも知れないのですが、他人に直接あるいは蚊を媒介に間接的にうつす恐れがあるからです。 |
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| 〇 胃がん確率 簡易チェックについて（16年2月1日） 1月14日の読売新聞夕刊に『胃がん確率 簡易チェック 10年以内の発症予測』と云う記事が掲載されました。今回はこの記事を取り上げてみます。 このチェックリストは国立がん研究センターが、新潟、茨城、大阪、高知、長崎、沖縄の6県の40～69歳の住民約19000人を1993年から2009年まで追跡調査した結果に基づいて作られています。
年齢と慢性胃炎の有無の影響が大きいようです。慢性胃炎があるとピロリ菌の有無にかかわらず、点数が高くなっています。逆に慢性胃炎のない場合は、ピロリ菌の有無が問題となります。この調査結果に関連してがん研究センターの笹月予防研究部長は、ピロリ菌の除菌は年齢や症状などを踏まえて主治医と相談するように勧めています。 また、年齢が高くなるほど発症リスクは高まりますが、男女を比較すると男性が女性の倍以上多く発症するので、同じ年齢でも男性の得点が高くなっています（右下図）。 これとは別に、胃がんの発症率を地域別に比較した研究では、紫色で示されたように日本海側で発症率が高い傾向があることが分かります。これらは塩分の多い食生活と関係が疑われるようです。 がんは日本人の死因の第１位を占めます。そのがんの内、胃がんは男性のがん死の第2位、女性では第3位です（ちなみに、男性の第1位は肺がん、第3位は大腸がん、女性の第1位は大腸がん、第2位は肺がんです）。このチェックリストで高得点でなければ胃がんにならないわけではありません。ただ、得点が高い場合、塩分の制限や禁煙、状況に応じてはピロリ菌の除菌など、できる対策をすることで、発症リスクを減らすことはできます。如何でしょうか。 |
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| 〇 2016年のスギ花粉飛散予想（16年1月1日） 2015年のスギ花粉の飛散は、関東地方ではほぼ平年並みでした（予想より少なめでした）。ただ、飛散期間が例年より短かい「短期集中型」で、飛散期には結構症状が強く出た方も多かったように思います。今年はどうでしょうか。
スギ花粉の飛散には前年夏の気温や日射量等の他に、秋～冬のスギ雄花の着生状況が大きく関与します。この花芽の調査では、着花状況は良好であるものの、花芽自体が全体的に小粒で鈴なり状の花芽をつけた枝は少ないことから、2016年の飛散は平年並みかやや多い程度と見込まれています（東邦大・佐橋紀男教授）。Weathernews共に、大飛散はないと予想されています。日本気象協会の最新の情報でもほぼ同様で、東北地方でやや多い程度で、その他の地域では平年より少なく、特に九州・四国地方では例年の50％程度とかなり少ないようです。ただ、神奈川県の自然環境保全センターでは、神奈川県は例年よりやや多いと予測しています。
もちろん、飛散開始と云われる前から花粉はかなり飛び始めているので、この地域の方は1月中旬～下旬には薬を飲み始めるのがよいでしょう。 マスクや眼鏡等も忘れずに。また、洗濯物や布団を外干しすると花粉が付着しますし、窓を開け放しにすると部屋の中に花粉が入ってきます。憂鬱なシーズンが来ますが、是非十分な注意をして下さい。 なお、花粉飛散時期の前後に舌下免疫療法を開始することはできません。念のため。 |
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| 〇 ボタン型電池の誤飲 （15.12.1） 11月7日の産経新聞朝刊に「ボタン型電池 子ども誤飲相次ぐ」と題した記事が掲載されました。ボタン型電池を誤飲して気づかなかったり、通常の異物誤飲と同じように考えて、胃に落ちれば大丈夫だろうなどと考えると非常に危険です。今回はこのボタン型電池の誤飲についてです。 ボタン型電池は大きく分けて２つあります。下の図のように比較的大きくコイン型と呼ばれるものと、より小さくボタン型と呼ばれるものです。
なぜ、このような電池は異物となると危険なのでしょうか？それは、電池が粘膜に接した部位から電流が流れると、電気分解により化学反応を起こして電池の外側に強いアルカリ性の液体を作り出し、ごく短時間で粘膜がひどく損傷されるからです。粘膜の炎症や腐蝕により、粘膜に穴が開くこともあります。なかでもリチウム電池は電池を使い切るまで一定の電圧を保つ性質があるため危険性はより高くなります。従って、ボタン型電池を誤飲した場合は、できるだけ早期に取り出す必要があります。コインなどの異物と異なり、胃に落ちたら便と一緒に排泄されるのを待つなどというのは論外です。外国では死亡例の報告もあるそうです。 私自身も小児のボタン型電池の鼻内異物の経験があります。ご両親の話では、電池を鼻に入れてから受診まで1時間もかかっていないとのことでした。しかし、ボタン型電池を取り出した後にはっきりした粘膜損傷を認め、念のため紹介した大学病院で治療を受けてもらいました。電池を取り出してもしばらくの間は腐蝕が進行するようで、必要に応じて局所の中和を図るそうです。幸い、このときは粘膜に穴が開くほどではなかったのですが、下手に触って電池が食道や胃に入ったらもっと大変なことになっていたでしょう。医者にとってもボタン型電池の異物は慎重な対応が必要なやっかいな異物です。
①ボタン型電池の収納部分が容易に開けられたり、簡単に壊れるようなものは子どもに触らせない。 ②ボタン型電池は鍵のかかる引き出しなど子どもが触れない場所で保管し、電池交換は子どもの見ていない場所で行い、短時間でも電池を放置しない。 ③使用済の電池はビニールテープなどで絶縁する。 ④誤飲の恐れのある場合は、直ちに医師や日本中毒情報センター（大阪072-727-2499 つくば029-852-9999）に相談する。 |
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| 〇 顧みられない熱帯病について（15年11月1日） 読売新聞10月18日朝刊に「顧みられない熱帯病－制圧へ連携 日本も貢献」と云う記事が載りました。今年のノーベル生理学・医学賞に選ばれた大村 智・北里大学特別栄誉教授の受賞理由が、この顧みられない熱帯病の一つに数えられている「オンコセルカ病（河川盲目症）」の特効薬を開発し、多くの人命を救ったことによるものだったことで、これらの病気に対する関心が高まったようです。 顧みられない熱帯病（Neglected Tropical Diseases：NTDs 以下NTDsと略）とはWHO（世界保健機関）で『人類の中で制圧しなければならない熱帯病』と定義している１７の疾患を指します。オンコセルカ病をはじめ、デング熱、住血吸虫症、ハンセン病、狂犬病、トラコーマなど総てが微生物による感染症です（ウイルスから寄生虫まで）。NTDｓは世界149の国と地域で流行し、感染患者数は約10億人と云われています。これらの病気にかかると重度の身体障害が残ることがあり、最悪の場合死に至ります。これらは主に貧困による劣悪な衛生環境などが主な原因となって広がって行き、労働力や生産性の低下を招くことで一層貧困から抜け出られないと云った負の連鎖に陥っています。これらは開発途上国などで大きな社会問題となります。 【代表的なNTDs】
この他のNTDsには狂犬病やデング熱、ハンセン病など日本ではほぼ制圧された感染症もありますが、世界中では億単位の人々が現在でもNTDsの危険に晒されています。これらの流行の大きな要因は上にも述べたように貧困による劣悪な衛生環境や医療体制にあり、単純に薬ができればよい訳ではありませんが、安価で効果的な薬剤を集団的に処方できれば大きな効果をあげることができます。大村教授が開発したオンコセルカ病の特効薬であるイベルメクチンは、人の体内で感染したフィラリアの成虫が産むミクロフィラリアを死滅させる効果があるため、オンコセルカ病だけでなくリンパ系フィラリア症への応用もなされています（フィラリアは卵→ミクロフィラリア→幼虫→成虫となるが、卵胎生でミクロフィラリアとなって生み出される）。オンコセルカ病ではフィラリアの成虫は皮膚の表面に留まり大きな障害を起こしませんが、成虫の産んだ大量のミクロフィラリアが発疹や色素沈着を起こすようになり、やがて成虫になると巣になった部分がこぶ状になります。ミクロフィラリアが眼に入り込むと視力低下や失明を起こす恐れがあり、これが最大の問題です。ミクロフィラリアを死滅させることでこの危険を避けることができるわけです。
いずれにしても、アフリカや南アメリカ、中近東、東南アジアなどで蔓延するNTDsは遠い国の話のように感じていましたが、大村教授のノーベル賞受賞をきっかけに、これらの制圧に心血を注ぐ研究者がいて日本も大きく貢献していることが分かりました。ただ、医学的な努力だけでは根絶できない面も大きく難しい問題をはらんでいます。 |
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| 〇 公認心理師の創設について（15年10月1日） この9月19日の第189回国会で「公認心理師法」が参院本会議で可決、成立し、日本で初めて心理職の国家資格が誕生しました。欧米や中国、韓国にもある心理職の国家資格が日本にはなく、関係諸団体からの要望に応えるものでもありました。では、公認心理師とはどのようなものなのでしょうか。少し調べてみました。 公認心理師は、教育、医療・保健、福祉、司法・矯正、労働・産業、学術・研究など多くの分野にわたる活動を想定されています。また、公認心理師が行う心理行為として「心理状況の観察・分析」、「心理相談による助言・指導」、「対象者の支援者との心理相談による助言・指導」、「メンタルヘルスの知識普及のための教育・情報提供」の4種があげられています。活動分野や行為はいずれも現行の「臨床心理士」とほぼ重なります。
また、臨床心理士は心理職として独立性があり医師とは必要に応じて「連携」や「協力」を行ないますが、公認心理師はあらゆる活動分野で医師の「指示」を受けるとされています。この点に関しては現行の臨床心理士と異なるため、現場などで若干戸惑う面があるかも知れません。また、現在の環境で、公認心理師と臨床心理士の両方の資格を持つ人間は、どのように活動していくべきか問題となる可能性もあります。 いずれにしても、玉石混交の民間心理資格ばかりだった心理職に国家資格が創設されたことはよしとすべきでしょう。法案成立後には、一定の猶予期間後、「心理師」と云う名称は「公認心理師」しか使用できなくなりますが（名称独占）、他の民間心理職にある者がその業務をできなくなるわけではありません。ただ、現行の臨床心理士は公認心理師と同等以上の学歴取得や資格審査がなされてきたので、この二つの資格のどちらか、あるいは両方を所持していることをカウンセリングなどを受ける際に目安とするとよいかも知れません。ちなみに医師の場合、医師国家試験に合格して医師となるのはピザで云うと「生地」の部分に当たり、その上に何らかの専門医資格や指導医資格（いずれも学会などが実施する民間資格です）を取得するのが「トッピング」となります。生地がなければピザになりませんが、トッピングがないピザはおいしくないように、現在の医師はたいていの場合何らかの専門医資格を獲得することを目標の一つとしています。恐らく将来は心理職を目指す者にとって公認心理師資格取得は当たり前となり、その上位資格（あるいは何らかの専門心理士資格）－医師の場合の専門医に該当するような民間資格を目指すようになるかも知れませんね。 まだ公認心理師の試験は実施されていません。試験が実施され公認心理師が実際に活動を始めると制度の様々な側面が明らかになってくると思います。経過を観察したいと思います。 |
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| ○ 劇症型溶血性連鎖球菌感染症（人食いバクテリア）について（15年9月1日） 8月25日の読売新聞朝刊に『「人食いバクテリア」警戒』と題して、劇症型溶血性連鎖球菌感染症が取り上げられました。この劇症型溶血性連鎖球菌感染症とはどのような病気なのでしょうか。今回はこの病気について取り上げました。 劇症型溶連菌感染症（以下、STSSと略）は、突然発症し、急速に全身の臓器の機能不全などを起こす溶血性連鎖球菌（以下、溶連菌と略）による敗血症性ショック病態（病原体が血液を介して全身の組織に炎症反応を引き起こして重篤になる状態）です。 主な原因となるA群溶連菌は、通常は小児の咽頭炎や皮膚の感染症などを引き起こす程度なのですが、この菌がのどや主に傷口などから普段は菌の存在しない血液や筋肉、肺などの組織に侵入してSTSSを生じることがあります。特定の遺伝子型を持つ溶連菌がSTSSを起こすらしいのですが、詳しくは解明されていません。1987年に米国で報告されたのが始まりで、日本では1992年に千葉県旭中央病院での報告がSTSSとしては最初の報告とされます。
感染の初期症状は、四肢の疼痛、腫脹、発熱や血圧低下などで、その後急激に進行し、発病後数十時間以内に筋肉などの組織の壊死、腎不全、呼吸窮迫症候群、多臓器不全などを引き起こしショック状態から死に至ることも多いとされます（そのために1994年に英国のメディアが「人食いバクテリア」と呼んだのがこのあだ名の始まりです）。致死率は30％と非常に危険です。その内、40％ほどが3日以内に、70％以上が3日以内に死亡しています。30歳代以上、60～70歳代の高齢者に多く、免疫低下、慢性心疾患、呼吸器疾患、糖尿病などが危険因子と言われますが、特にそれらの因子がなくとも発症することが知られています。 今年は8月上旬までに279名の罹患が報告されており（5類感染症に分類され、報告が義務づけられています）、これまで最も多かった一昨年（年間273名）を超え、調査を始めた1999年以降最大の患者数となっています。
原因はSTSS感染者からの咳やくしゃみを介しての飛沫感染や皮膚の傷口に細菌が触れたりすることで感染すると考えられています。季節性ははっきりしていませんが、1～6月の半年間に多いようです。 治療はできるだけ早く入院し集中管理下で抗生物質投与や輸液、場合によっては壊死した組織の切除などが必要となります。ただ、進行が早いため、記事の中で元北里生命科学研究所教授の生方公子氏は「持病や過労で免疫力が低下した高齢者は特に、疑われる症状があれば直ちに医療機関を受診してほしい」と述べています。 |
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| ○ 電子タバコについて（15年8月1日） この春、複数の新聞で電子タバコの安全性について取り上げた記事が掲載されました。要は「電子タバコは発癌性がある」と云うものです。これはどんな意味を持つのでしょうか。 電子タバコは「リキッド」や「ジュース」と呼ばれる液体をカートリッジに入れ、アトマイザーと呼ばれる気化器で気化（蒸気化）して吸い込むものです。電気的に加熱するため火を使いません。図は最も単純なもので現在ではもっと複雑なものも出ていますが、基本的な構造は同様です。吸い込むと吸い口から霧状になった希釈液が噴出しますが、この霧の粒子がタバコの煙の粒子とほぼ同じ大きさなので、本当にタバコを吸ったときのように煙を吐き出したり、煙が空気中に漂って見えたりします。
これだけなら一見、害がないように思えますがWHOは2014年8月にニコチンなどの蒸気を吸い込む電子タバコについて、健康への深刻な脅威があるとして未成年への販売禁止、公共施設の屋内での使用禁止などを訴えました。無論、ニコチンを含むものではニコチン自体の毒性がありますから健康被害は当然ですが、日本ではニコチンを含むものは販売されていません。何が問題なのでしょうか。 問題は蒸気の成分とされます。国立保健医療科学院生活環境研究部長の欅田氏らによると、国内で販売されている電子タバコ9銘柄の蒸気を分析したことろ、このうち2銘柄で発癌性物質のホルムアルデヒドが紙巻きタバコを上回る量で含まれていたとしています。また、気管支や肺胞の炎症を起こす物質や目の結膜などを刺激する物質も検出され、産業技術総合研究所の蒲生氏は、これらの濃度は悪影響を与える危険性があるとしています。また、国立がん研究所の望月氏によれば、電子タバコに含まれるプロピレングリコールやグリセリンを蒸気として肺に吸入したときの安全性は一度も科学的に評価されたことがないと述べています（つまり、安全性は確認されていない）。 さらに、厚労省の専門委員会では、本来、国内で販売が認められている電子タバコには含まれないはずのニコチンが検出されたとの報告も提出され、ここに来て電子タバコは旗色が悪いようです。リキッドの多くが中国製であり、品質管理面を問題視する向きもあります。 無論、電子タバコは紙巻きタバコより基本的にはずっと毒性が低いのですが、電子タバコから出る蒸気は水蒸気ではありませんし、その毒性が否定されているわけでもありません（むしろ問題視されています）。やはり、人のいる屋内での使用や過度の使用は避けた方がよいでしょうね。ちなみに、禁煙するための補助具としての効果には賛否あるようです。また、ニコチンが入っていないからと云って未成年が使用することで、本格的な喫煙のきっかけになることも危惧されています。ご注意下さい。 |
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| ○ 中東呼吸器症候群（MERS）について （15年7月1日） 最近、隣国の韓国でこの病気が流行し韓国内で大きな社会問題になっているようです。日本と韓国は人の交流も盛んで、この病気が日本に入ってくる可能性は高いと思われます。この中東呼吸器症候群とはどのような病気なのでしょうか。 中東呼吸器症候群（Middle East respiratory syndrome：MERS、以下MERSと略）は文字通りサウジアラビアを中心とする中東が起源のウイルスによる呼吸器感染症です。原因となるウイルスは2002～2003年にかけて中国、トロント、シンガポール、ハノイなどで流行したSARS（重症急性呼吸器症候群）の原因となったSARSコロナウイルスに似たMERSコロナウイルス（MERS-CoV）です。SARSも死亡率の高い疾患として恐れられましたが（死亡率9.4％）、MERSの死亡率はそれを上回ります（同36％）。 MERSの感染が確認された地域は図のごとく世界に広がっていますが、今まで多くを占めていたサウジアラビアに韓国が次いでいます。
ウイルスの起源はコウモリらしく、主たる中間宿主のラクダに感染し、感染したラクダに触れたり、不適切に処理されたラクダの乳や肉を飲食したりすることでヒトに感染すると考えられています（完全には分かっていません）。本来、ヒト→ヒトの感染は容易には起こらないのですが、医療機関などで感染者と濃厚に接触することで感染が起きています。したがって、医療機関の従事者や患者の家族などでヒト→ヒト感染のリスクが高くなります。感染から発症までの潜伏期間は2週間以内と言われていますが、これ以降に発症する例も報告されています。
MERSはワクチンも特効薬もありません。治療は現時点では対症療法のみです。感染者を隔離して極力接触を避け、医療関係者は予防衣、ゴーグルの装用など感染防御対策を徹底する必要があります。一般の方も帰宅時には石鹸による手洗いを励行し、流行地に旅行する際には、ラクダに触れたり不適切な処理をされたラクダの乳や肉を飲食しないことが必要です。 韓国におけるMERSの流行は、ドクターショッピングをする国民性のためだとか、政府の対策が不十分だったからとかいろいろ言われていますが、恐らく日本国内で発症して も同じような経過をたどったのではないでしょうか。風邪のような症状だけであれば最初は誰でもMERSなど疑わなかったでしょう。最初の感染者がMERSと特定された時点ではかなりの接触者がいるはずで、韓国同様大騒ぎになっていたと思います。もって他山の石とすべきです。 |
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| ○ コーヒーで長寿 （15年6月1日） 以前、このコーナーで「コーヒーの功罪」と題して、コーヒーが一部の癌や糖尿病に対する予防効果があると云う記事を紹介しました。コーヒー党にはうれしい話だったのですが、今回はコーヒーが心臓病などによる死亡リスクを４割も減らすと云う記事が産経新聞に掲載されました（2015年5月7日）。今回はこの記事を紹介したいと思います。 国立がん研究センターや東京大学などの研究チームが、コーヒーを１日3～4杯飲む人は、殆ど飲まない人に比べて心臓や脳血管、呼吸器の病気で死亡する危険性が4割ほど減るとの研究結果を発表したのです。これは、1990年代に10都府県に住んでいた40～69歳の約9万人を2011年（平成23年）まで追跡調査して、生活習慣と日本人の主な死因との関係を調べた結果に基づくものです。 コーヒーを「1日3～4杯」飲むと答えた人は、狭心症や心筋梗塞などの心臓病で死ぬ危険性が「殆ど飲まない」とした人に比べて36％低く、脳出血や脳梗塞などの脳血管障害では43％、肺炎などの呼吸器疾患は40％低くなっています。砂糖やミルクを入れるかどうかなど飲み方の違いは考慮されていません。また、5杯以上飲む人は数が少なく詳細な分析が難しいとのことでした。ただ、上記した以前のコラムにも書きましたが、米ハーバード大学の調査によると、コーヒーを1日に7杯以上（日本のコーヒーにして4杯以上）飲む人は2杯以下の人に比べて糖尿病の発症リスクが半分になるとしています。
これらはコーヒーに含まれ血糖値や血圧を調整するクロロゲン酸や、血管の健康を保つカフェインの効果が考えられるとしています。その他にもコーヒーに含まれるポリフェノールなどが活性酸素を除去して過酸化脂質の発生を抑えて肝臓癌や消化器癌などの予防効果がある、ニコチン酸が血中コレステロールを下げて動脈硬化を予防する、コーヒーのアロマ（香り成分）には抗酸化作用のある物質が多く含まれるなどの効用があると云われます。 ただ、緑茶でも1日5杯以上飲む男性は、殆ど飲まない男性に比べて脳血管障害で死亡する危険性が24％減り、呼吸器疾患では45％減ったと云うことです。女性では心臓病で死ぬ危険性が37％減るそうです。 しかし、コーヒーは胃酸分泌を促す作用があるので胃酸過多などで制酸剤を服用している方や腎結石のある方（コーヒーに含まれるシュウ酸がカルシウムと結合して腎結石の主体となる）などはほどほどにしておいた方がよいでしょう。コーヒーでも緑茶でも適度に楽しむのがよいようです。ところで、紅茶はどうなのでしょうね？ |
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| ○エボラ出血熱の現況 （15年5月1日） 昨年3月にギニアでの発症に端を発し、世界中に伝播するかも知れないと恐れられたエボラ出血熱（EVD）の感染拡大（アウトブレイク）は現在どうなっているのでしょうか。 既に知られているように、今回のEVDの流行は西アフリカのギニア、リベリア、シエラ・レオネの3つの国にほぼ限られています。むろん、これらの国に滞在後に欧米に渡ってその地で発症した例はありますが、それらの国々ではEVDが流行したわけではありません。流行しているのはこの西アフリカです。今回は最新の世界保健機関（WHO）からのレポートを元に述べてみたいと思います。
一時は世界中に伝播するような話もあって、海外旅行を控えたりする方も多かったと聞きますが、現時点では少し落ち着いてきたようです。下の図はギニア、リベリア、シエラ・レオネの3ヵ国における昨年来のEVD患者報告数の推移を示したものですが、一見して昨年9～10月のピーク時を超えたことが分かります。これは現地の医療環境が整備され早期の患者隔離などの感染防御策が徹底されてきたためと考えられます。
ギニアでは4月12日までの1週間の発症者数は28例と前週の21例より増加していますが、リベリアでは同期間に発症が報告された例は1例もなく、シエラ・レオネでは同じ期間の発症者は9例で前週と変化がありませんでした。また、流行が始まって以来、1例でも発症が報告された3ヵ国の合わせて55の地域のうち、39の地域で6週間にわたり新たな発症の報告がないそうです。 発症率が減少し、感染地域が縮小していく中で、リベリアとシエラ・レオネでは余剰の設備をWHOの指導の下で段階的に廃棄して行く計画が始まっています。また、ギニアでは罹患者の発見と社会的な啓蒙作業として家庭訪問が行われており、その活動を多くの地域で展開して行くだろうとしています。まだまだギニアの状況などは予断を許しませんが、各国政府とWHOは封じ込めに何とか成功したようで、どうやらEVDは流行の山を越えて混乱は収まりつつあるようです。以上の図はWHOのHPより一部を省略して転載しています。 |
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| ○ スマホ難聴に注意（15年4月1日） 3月10日の産経新聞朝刊に『若者の「スマホ難聴」注意－大音量の音楽鑑賞が原因』と云う記事が掲載されました。これはWHO（世界保健機関）が2月27日に出したプレスリリースを下敷きにしています。今回はこのWHOの記事を中心に騒音による難聴について少し触れることにします。 WHOの記事では、世界の12歳～35歳の若者約11億人が、スマホなど個人的なオージオ機器の不適切な使用やクラブやスポーツイベントなどで強烈な音響にさらされることで難聴を起こす危険があると警告しています。中～高所得の国では、それらの若者の50％が個人的なオージオ機器の不適切な使用で、40％が強烈な騒音を発する会場で聴力が損なわれる恐れがあるとしています。その上で、85dBの音なら8時間、100dBの音なら15分以内の曝露に止める必要があるとしています。
記事の中で東大の山岨達也教授が述べているように、日本でも何年か前にウォークマンによる難聴の危険性が話題になったことがありますが、具体的なデータはありませんでした。米国ではスマホを大音量で聞くことで（むろん、イヤホンをして）若者の難聴が増えていると云うデータがあると記事は伝えています。いずれにしても、今すぐに難聴が起きなくても若い頃から大音量に接していると老人性難聴の危険因子となることは知られているので、スマホやウォークマンなどのオージオ機器は必要最小限の音量で聞くのがベストです。 音響が強烈な場所（最も多いのがロックコンサート会場）で大音量にさらされて難聴を起こす若者は結構多いと思います。私の診療所にも年間何人かが受診しますが殆どの場合、スピーカのすぐ近くにいたと言います。この場合の難聴は治療で治る場合もありますが、長時間大音量にさらされていた場合、難聴が治らないこともあります。恐らくロックミュージシャンのかなりの方が難聴を起こしている可能性があると考えています。一度失われた聴力は殆どの場合回復しません。そのため、就業や学習に支障を来すばかりか経済的な損失も大きいのです。騒音の大きい場所を訪れる場合は注意深く耳栓をするか、できればノイズキャンセル機構のついたヘッドホンなどを使用した方がよいとしています。騒音下で就労する場合は、短時間音を聞かない休息をとって就労時間を制限することや毎日個人的なオージオ機器を使う場合は1時間以内に制限し、耳鳴りなどの難聴の警告症状に注意を払い定期的に聴力検査を受けるべきと勧告しています。 WHOはさらに各国政府に対して、コンサートやイベントで使用できる音量の規制を厳しくすることや難聴のリスクに対する啓蒙活動を行うことを提言しています。イヤホンからシャカシャカ音漏れがするほどの音量で何かを聞くのは、自分で自分の耳にダメージを与えているようなものだと思って下さい。 |
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| ○ COPD（慢性閉塞性肺疾患）について（15年3月1日） 少し古くなりますが、昨年（平成26年）12月18日の読売新聞に『慢性閉塞性肺疾患－喫煙が主因の呼吸障害』としてCOPDが取り上げられました。これはどのような病気なのでしょうか。 タバコや大気汚染物質などによって、気管支や肺に慢性的な炎症が進行して気道を障害し、呼吸がうまくできなくなる病気を慢性閉塞性肺疾患（Chronic Obstructive Pulmonary Disease ：COPD）と呼びます。以前は慢性気管支炎や肺気腫として区別されて診断されていましたが、現在は両者の原因がほとんど同様で合併することも多いためCOPDと呼ばれるようになっています。
また、肺では肺組織の実質である肺胞の隔壁が破壊されて、呼吸の効率が非常に悪化します（この病態は肺気腫と同じです：左図右下）。肺胞ではその隔壁に毛細血管が密に分布していて、これが肺胞内の空気と触れあうことで酸素と二酸化炭素の交換（つまり呼吸）が行われているからです。このような肺になると呼吸をするときに息がはき出しにくくなるのが特徴で、特に運動時に呼吸困難を起こします。COPDの症状は階段の昇降などの折に息切れがしたり、風邪でもないのに咳や痰が続いたりする、ありふれた症状なので初期には見逃されてしまうことが多いのです。 COPDに罹患している人の90％ほどが喫煙者か、かつて喫煙者だった方です。年齢が40歳以上の喫煙者で（70歳以上が最も多いのですが）、運動時に息切れがしたり（階段や坂道）、風邪を引いたあとに咳や痰が長引く場合は気をつけた方がよいでしょう。COPDは放置すると進行する病気です。現在は禁煙していても以前に10年以上喫煙されていた方は注意した方がよいとされます。
主な原因は喫煙ですが、喫煙者の総てがCOPDとなるのではなく、感受性がある人がCOPDを起こすと言われています（どの程度の割合で起こすかは議論がありますが、少なく見積もっても15％程度と報告されています）。その他、大気汚染や職業的粉塵などでも起こすとされます。 一度COPDを起こすと治療で元の健康な肺に戻すことはできません。できるだけ早く禁煙することが必要です。その上で感染の重症化予防のためインフルエンザや肺炎球菌に対するワクチン接種を行い、必要に応じて気管支拡張薬や去痰剤さらには吸入ステロイド薬などが使われます。進行すると慢性の呼吸不全を起こし、在宅酸素療法の適応となり酸素ボンベなしの生活は困難になってしまいます。早期の禁煙、適切な運動、感染予防が大切です。ただ、注意すべきこととして、COPDでは循環器疾患や糖尿病などの代謝疾患、悪性腫瘍などの併存が多く、特に軽症の人で心血管疾患や悪性腫瘍で死亡することが多いとの報告があります。軽症だからと言って油断はできません。気になる方はここをクリックしてCOPDの可能性が高いかチェックしてみて下さい。この質問票で、17ポイント以上だとCOPDの可能性があります。医療機関に受診して下さい。16ポイント以下だとCOPDの可能性は低く、何らかの呼吸器症状のある方は喘息など別の疾患があるかチェックしてもらった方がよいでしょう。 ホームページ更新の直前に、映画「スタートレック」シリーズのミスタースポック役で有名な米国の俳優レナード・ニモイ氏が、2月27日に83歳で死去したとのニュースを知りました。彼もこのCOPDで療養していたとのことで、おそらく死因ともなったようです。あの、とんがり耳のスポックは私も好きでした。ご冥福をお祈りします。 |
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| ○ 扁桃病巣感染症について（15年2月1日） 少し前ですが読売新聞夕刊に「病巣の扁桃摘出－難治性の皮膚病、腎炎改善」（2014年8月28日）と云う記事が掲載されました。これは扁桃が病気の元になり、扁桃から離れた部位に二次的に疾患を起こす『扁桃病巣感染症』についての記事で、これが意外に知られていないと云うものでした。今回はこの『扁桃病巣感染症』について取り上げてみます。
私たちの口の中には病原体から身体を守る役割を持つ細菌がいますが、この細菌に対して普通は免疫機能が作用することはありません。ところが、この細菌などを病原体と見なして扁桃の免疫機能が過剰に反応し、その結果生み出された抗体やリンパ球が血流に乗って皮膚や関節、腎臓などに運ばれて組織を傷つけることがあります。これを扁桃病巣感染症と呼びます。その二次的に起こる病気の代表的なものが、掌蹠膿疱症、IgA腎症および胸肋鎖骨過形成症です。 掌蹠膿疱症は手のひら（掌）や足の裏（蹠）に膿を含んだ水疱（膿疱）ができて皮がむける難治性の皮膚病です。IgA腎症は糸球体腎炎の内でもっとも頻度が高く、発症から20～30年でその3～4割で人工透析が必要になると云われます。胸肋鎖骨過形成症は胸骨や肋骨、鎖骨の関節が腫れて痛む病気で原因がはっきり分かっていませんが、掌蹠膿疱症に合併することが多いと云われます。 これらはいずれも難治性の疾患ですが、扁桃を摘出することでしばしば症状の軽快を見ることが分かってきました。特にIgA腎症ではステロイドの集中投与と扁桃摘出を組み合わせることで高い治療効果があり、発症早期なら根治も期待できます。その他にも、尋常性乾癬、アナフィラクトイド紫斑病、ベーチェット病などでも、扁桃炎と症状の増悪が相関する場合は扁桃摘出で症状の改善を見る可能性が高いと云われます。
扁桃摘出術は耳鼻咽喉科の手術としては最も一般的な手術です。以前は成人の多くは局所麻酔下に施行していましたが、現在では殆どが全身麻酔で行われ、慣れた術者なら30分もかからずに終わります。ただ、扁桃が病巣感染の原因となっているか否かの判定は必ずしも簡単には行きません。血液検査や扁桃を刺激する検査などで陽性となればまず間違いないのですが、陰性でも否定はできないのです。したがって、疑わしい場合は摘出する方針をとる医療機関が多いと思います。これは、ある程度の年齢になれば扁桃はその本来の役割を終えていて、摘出することによるデメリットが殆どないからです。年４回も５回も扁桃を腫らして熱を出すような人は慢性（習慣性）扁桃炎と呼ばれ、病巣感染を起こす可能性があるので扁桃摘出の適応と考えられています。皆さんは大丈夫でしょうか？ |
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| ○ 2015年スギ花粉飛散予測（15年1月1日） 2014年はスギ花粉がそれでも少ない年でした。今年はどうでしょうか。どうも少し多いようです。 下に示した上の図は例年（2004年～2014年のシーズン飛散数の平均値）との比較ですが、例年と比較すると「東高西低」の傾向があるようです。つまり、東日本では例年並みかやや多い程度で、西日本では少ない～非常に少ない地方が多いといえます。
反対に昨年花粉飛散量が多かった九州、四国地方では昨年に比べ非常に少ないようですから、この地方の人は今年はよいかも知れません。ただ、昨年当初の予測ではこの地方は「やや多い」～「例年並み」でしたから、昨年は予測よりだいぶ多かったといえそうです。 予測は大きく外れることはないのですが、「多い」がやや多い程度だったり、逆に非常に多かったりすることはあります。上下1段階くらいの誤差はあるようです。 花粉の飛散量は前年夏の気象条件が大きく影響し、夏の気温が高く晴れた日が多い（日照時間が長く雨が少ない）と花芽が多量に形成されて翌年の花粉量が多くなります。今の時点での予測は、この花芽の量を元に作られています。したがって、飛散するシーズンの天候などによっても若干変化はあります。 では、予防的に薬を服用したりするのはいつ頃からがよいでしょうか。
したがって、予防的に薬を服用する場合、やはり飛散開始日より2週間程度（薬に種類によっても多少異なるのですが）前から服用を始めるのがよいとする専門家が多いようです。今年の場合は1月末～2月当初の間でしょうね。花粉症の方には辛いシーズンが控えていますが、是非早めに対処を始め、生活管理や環境整備をきちんとすることが大切になります。ご健闘をお祈りします。 |
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