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| ○ 痔の話題 （08年12月15日） 今年最後は「下（シモ）」の話題で終いにしましょう。9月27日の読売新聞の「健康プラス」に「痔の原因 大半が生活習慣」と云う記事が載りました。今回はこの記事の中身を中心に、日本人成人の3人に1人が悩まされている「痔」を取り上げます。 痔（hemorrhoids）は下のように大きく3種類に分けられます。
①痔核（イボ痔）：肛門部の血行が障害されて静脈がこぶ状に拡張して張り出したもの。過度に息むことや血行が悪いことが原因となるもので、一番多いタイプの痔です。肛門の歯状線より上方にあるものを内痔核、下方にあるものを外痔核と呼びます。 ②裂肛（切れ痔）：肛門部が切れて起こるもの。固い便などで傷つくことによります。排便時に鋭い痛みを起こし多少出血します。 ③痔瘻（穴痔）：肛門部にトンネルができて排膿を繰り返すもので、放置しておくと重症になり早期の手術が必要なタイプです。 これらの痔の原因の多くは生活習慣にあるとされ、痔は一種の「生活習慣病」と云うことができます。私の周囲でも何人かの友人が痔の手術をしましたが、いずれも生活習慣病が発症しやすい年齢になってからでした。 痔になりやすいのは次のような生活習慣を持つ人です。これらの多くは他の生活習慣病と共通します。特に中年の男女は注意が必要でしょう。 ①長時間の立ち仕事や座り仕事が多く、運動不足である。 ②身体が冷えやすい(特に下半身）。 ③精神的なストレスが多い。 ④飲酒、喫煙や刺激物(特に香辛料の効いた料理）を好む。 ⑤便秘や下痢をし易い。 このような生活習慣にある人は、肛門周囲のうっ血を防ぐために時折軽い運動をする、排便後に肛門周囲を洗浄し清潔に保つよう心がける（温水洗浄ができるトイレの利用）、便意がないのにトイレで排便するまで頑張らない、刺激物や飲酒、喫煙を控えるなどの注意が必要です。ただ、痔と同じような症状を起こす大腸の癌も少なくありません。便秘や下痢を繰り返し、排便時などに出血する場合には、一度医師（消化器外科など）の診察を受けることをお勧めします。簡単に「痔」と自己診断してしまうのは危険です。 |
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| ○ 肺マック（MAC）症 （08年12月1日） 「肺マック（MAC）症」とは聞き慣れない病名ですね。今年10月27日の神奈川新聞に、この病気が中高年女性に急増しているとの記事が掲載されました。一体どんな病気なのでしょうか。 肺結核などを起こす「結核菌」の仲間は、塩酸酸性アルコールによる脱色素剤に抵抗性を示すことから「抗酸菌」と呼ばれます。この抗酸菌から結核菌とらい菌を除いたものを総称して「非結核性抗酸菌」と呼びます（以前は非定型抗酸菌と言われていました）。そして、この「非結核性抗酸菌」による感染症の７～８割を占めるのがMAC菌によるものです。「MAC」とは、Mycobacteliun aviumとM．intracellulareと云う非常によく似た菌を併せてMycobactelium Avium Complex (MAC)と呼んだものです。
健常者ではまれですが、①肺結核の後遺症の合併症②ＡＩＤＳ患者に併発③中高年女性で基礎疾患のない方に発症の、感染３タイプが知られています。中高年女性での発症は新聞にあったように近年増加していますが原因は不明です。 肺マック症には男性に多く進行が早くて予後のよくない「空洞・破壊型」と、穏やかな進行で予後の比較的良好な（例外もありますが）「結節・気管支拡張型」の２種類があり、後者が８割を占めます。中高年女性に多いのもこの型です。
治療によるストレスや体力を考慮して、７０歳未満で症状が強い場合や進行が早い場合は治療対象となりますが、７０歳以上で症状が軽微なものや診断基準を満たさないものは積極的な治療対象から外されてきました（多くの場合、病変の進行がゆっくりだからです）。しかし最近では、ＭＡＣに効果のある抗菌剤などが開発されてきたため世界的には積極的に治療を行う風潮に変わりつつあるようです。なお、この病気の国内での新規患者数は毎年８千人～１万人と云われています。 |
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| ○ コレステロールの話題 （08年11月15日） 今年１０月１３日の神奈川新聞に「どれだけ高いと問題？ コレステロール値で論争」と云う記事が掲載されました。これは、日本動脈硬化学会が作成したガイドライン（指針）について東海大の大櫛陽一教授が「科学的でない」として批判したものです。大櫛教授によるとガイドラインで総コレステロールが220mg/dl以上を髙コレステロール血症としたり、LDLコレステロール値の基準を140mg/dl以下とするのはいずれもその根拠に疑問があり、これらの基準値はもう少し高値でよいとするものです。確かに以前から学会内でもこれらの値を疑問視する声はあったようで、人により多少異なりますが、総コレステロール値なら240mg/dl、LDLコレステロールなら190mg/dlまでを正常値としてもよいのではないかと云われています。そもそも「コレステロール」とは何でしょうか。 コレステロール（cholesterol）は身体の「構成脂質」と云われ、①ステロイドホルモンの原料②身体の細胞膜の重要な構成物質③ビタミンDを始めとする脂溶性ビタミンの代謝に欠かせない④胆汁の産生を助けるなどの身体にとって欠かせない役割があります。食物からも摂取されますが多くは肝臓で合成され細胞膜に取り込まれたり血液中を循環したりしています。ただ、コレステロールは脂質なのでそのままでは血液とうまく馴染みません。そのために「リポ蛋白」と呼ばれる蛋白質と複合体を作って血流中を輸送されます。このときにコレステロールと結びつくリポ蛋白の種類によってHDLコレステロールとかLDLコレステロールとか呼ばれ、その役割も大きく変わります。HDLコレステロールは組織（主として筋肉）から余分のコレステロールを回収して肝臓に戻す役割をし、LDLコレステロールは逆に肝臓から末梢の組織にコレステロールを運ぶ役割をしています。
いずれにしても単にコレステロール値が高い食物を避ければよいわけではなく摂取エネルギー量を抑えて行く必要があります。 １日の適正エネルギー量＝標準体重×｛（身長－100）×0.9｝×25～30kcal となりある程度幅がありますが、表に示した年齢別のエネルギー所要量や仕事が肉体労働かデスクワークかなどを考慮して決めます。摂取エネルギー量を適正にし、適度な運動と規則正しいバランスのとれた食生活が高いコレステロール値を下げるにもメタボリックシンドロームにも有効です。 |
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| ○ ヘアケアに関する誤解 （08年11月1日） 頭髪に自信のない男性は、「ハゲ」とか「薄い」と云った言葉に敏感になります。そんな方や今から頭髪が心配な男性にちょっと気になる話題が今年7月の朝日新聞に連載されました。記事は「髪との付き合い」と題したもので、男性型脱毛症や髪に関する俗説などについて解説しています。今回はその記事から参考になる部分を拾ってみました。 まず、体質的に髪が薄くなったり禿げたりするものの代表が「男性型脱毛症（AGA）」で、生え際が後退したり頭頂部が薄くなったりするものです。日本人の約３０％に見られると云います。原因は男性ホルモンの一種が、毛根部にある「毛乳頭細胞」に作用して毛の成長を抑えるためと考えられ、毛の成長期間が短くなり、毛が細く短く抜けやすくなります。AGAになるかどうかは遺伝的なものが大きいのですが、抜け始める時期は様々で、その理由は明かではありません。ある程度以上進行すると薬で改善することは不可能です。 それに対して「病気」で多いのは「円形脱毛症」で、コイン大の軽症のものから頭部全体に及ぶ重症例まであり、後者では自然治癒は困難で治療法も確立していません。原因は、髪の毛を作る細胞を攻撃するリンパ球ができてしまう自己免疫疾患と考えられています。その他にも過度のダイエットによる脱毛などもあり、脱毛の原因をしっかり見極めて対処することが大切です。
ここで注意したいのは、ヘアケアをめぐる「俗説」は殆ど根拠がないと云うことです。代表例をいくつかあげてみましょう。 ①頭皮の脂分が毛穴に詰まって脱毛を起こす 皮脂は脱毛に直接影響しません。AGA を起こす男性ホルモンの影響で皮脂の分泌の増えるために誤解を生じたようです。 ②海藻を食べると髪によい 全く根拠がなく、他にもこれを食べれば髪によいと云ったものはありません。 ③頭皮のマッサージが発毛を促進する 頭皮を叩くことを含めてこれらの科学的根拠を否定する専門家が多いようです。あまり熱心にやると却って髪を傷つけちぎれやすくしてしまうそうです。 ④よいシャンプーは発毛を促進する AGA対策としては、シャンプーの種類や洗い方で大きな差はないとされます。ただ、過度なシャンプーは髪を痛めるので多くて1日1回、指の腹で適度な力加減で洗髪し、リンスはきちんと洗い落とすことが大事です。 私自身は、薄くなった髪に気を遣うことをやめて数年前から坊主刈りにしているため、ヘアスタイルなどは気にしなくてよくなりましたが、散髪代は長髪にしていた頃よりずっとかかるようになりました。写真は映画「新スタートレック」のピカード艦長役、パトリック・スチュワートです。目下、彼のように精力的で魅力あるハゲオヤジを目指しています。 |
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| ○ 「協会けんぽ」について （08年10月15日） 「健康保険」についてざっとおさらいすると、健康保険は大きく分けて被用者保険と国民健康保険の2種類になります。被用者保険は企業の従業員等が加入する健康保険、公務員や教員が加入する共済保険および船員が加入する船員保険に大別されます。この内、健康保険は、企業や企業グループ、同業者の団体などで作る健康保険組合が運営する組合管掌健康保険（組合健保）と、健康保険組合を持たない、主として中小企業の従業員が加入し社会保険庁が運営していた政府管掌健康保険（政管健保）とに分かれます。この政管健保の運営が健康保険法の改正に伴って、社会保険庁からこの10月に設立された全国健康保険協会に移管され、「全国健康保険協会管掌健康保険（協会けんぽ）」となります。これによって保険料率に地域差が生まれ、数年後には同じ病気でかかる医療費も地域によって異なってきそうなのです。 政管健保の保険料率（収入に対する保険料の負担割合）は8.2％で、これを労使で折半していました（つまり勤めている方は4.1％の自己負担）。協会けんぽとなっても1年間はこの保険料率が維持されますが、その後は都道府県の医療費実績などに基づいて保険料率が組合健保と同じ上下限の内（3～10％）で変わります。厚労省が06年度の政管健保の医療費実績を基に機械的に試算した都道府県毎の保険料率の多い県と少ない県を表に示します。
最も高い北海道と最も低い長野県では1．1％もの差があります。この試算からすると、現在の保険料率8．2％より高くなる道県は12あり、同じ率の府県が８、その他は多少下がるような試算となっていますが（ちなみに神奈川県は8．0％）、実際には高齢化に伴う医療費増加などにより、全国平均で0.1～0.3％ほどの引き上げが見込まれていて、負担増となりそうです。 ただ、かかった医療費の実績のみに基づくと、高齢人口が多く所得水準が低い地域は不利になるため、その点の調整はするようになっています。それらの調整をした上で、医療費の抑制が不十分な地域では保険料率がさらに高くなります。都道府県は住民の負担を抑えるためには医療費を抑制せざるを得なくなる仕組みです。 さらに問題なのは、2013年以降には都道府県の医療費抑制実績を評価の上、医療費抑制が不十分（医療費が高い）と判断された県では、その県内の医療機関に支払う診療報酬を削減するというのです。こうなると、全国一律の保険料で同一の医療行為については同一の「価格」であったものが地域によって異なることになります。診療報酬を削減されるような地域では医者不足が進行し医療費は抑制されるでしょうが、これらを医者は無論、様々な地域に住む国民皆が納得するようにはどうも思えません。 |
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| ○ カロリーゼロって本当？ （08年10月1日） 糖尿病や高血圧、高脂血症に悩まされている人ばかりでなく、メタボリックシンドロームが心配な中高年の方は食品に含まれている栄養成分が気になりませんか。かく言う私も体重管理のためにも飲食物などのカロリーや糖分がどのくらいあるのかは気になります。どうせ買うなら、「カロリーゼロ」や「糖質オフ」などと云う表示のあるものに手が伸びます。しかし、どうもこれらの表示は私たちの感覚とは少し異なるようなのです。 2008年9月5日の産経新聞朝刊に『甘い「ゼロ」基準 ー 消費者感覚とズレ』と題した記事が掲載されました。これによると「糖質ゼロ」や「カロリーゼロ」と表示されている飲食物が必ずしも本当にゼロではないと云うのです。これらの表示は厚労省所管の健康増進法で決められている栄養表示基準に基づくもので、その基準値は以下のようになっています。
「カロリー(熱量）ゼロ」は本当の「０」ではなく、５kcalまではあってよいのです。産経新聞では、糖質1gはおよそ４kcalに当たるので、（食品100gに）糖質が１g含まれていると「糖分ゼロ」や「ノンシュガー」といった表示はできないが、「カロリーゼロ」や「ノンカロリー」と表示しても違反にならないとして、基準が甘過ぎるのではないかと指摘しています。甘過ぎるかどうかは別として、確かに紛らわしい表示です。なお、「オフ」は低い旨の表示基準に適応したものです。 しかし、もう少し紛らわしい表示があります。「うす塩味」や「甘さ控えめ」など味覚に関する表示は、栄養表示ではないため違反とはなりません。これが「うす塩」や「あま塩」などとなると栄養表示として基準に適応していないと違反となります。また、「砂糖不使用」とは、原材料として砂糖を使用していないことを意味し、「食塩無添加」では、食塩を加えていないことを云うので、食品本来の成分としてショ糖やナトリウムが含まれていても表示可能なのです。難しいですね。ここでは主に「ゼロ」や「低」など少ない場合の表示について述べましたが、「豊富」や「含有」と云った多い場合の表示にも基準があります。関心のある方はこのサイトをご覧になるとよいでしょう。 |
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| ○ 反復する耳下腺炎 （08年9月15日） 耳下腺と云うのは唾液を作る大きな唾液腺のひとつで、両耳の前後を挟むように位置しています(下図では耳の前にばかりあるようですが、実際には耳の後にも及んでいます)。この耳下腺が腫れる病気はいくつもありますが、今回はその内、子供に繰り返し耳下腺の炎症を起こす「反復性耳下腺炎」と呼ばれる病気について取り上げてみました。この病気は流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）と似て非なるもので、時々間違って診断されることがあります。
小児の反復性耳下腺炎（juvenile recurrent parotitis）は、「子供の慢性耳下腺炎」、「習慣性耳下腺炎」などとも呼ばれ、それほどまれな病気ではありません。耳下腺が多少の痛みを伴って腫れるため流行性耳下腺炎との鑑別が問題になります。流行性耳下腺炎はムンプスウィルスの感染によるもので人から人への伝染力が強く、学校保健法では腫れが治るまで登校が禁止されています（通常、一度流行性耳下腺炎に罹患するとほぼ生涯再罹患しないとされます）。一方、反復性耳下腺炎はムンプスウィルスの感染によるものではなく、人から人へ伝染することは殆どないので登校を禁止する必要もありませんが反復罹患するのが特徴です。 反復性耳下腺炎は、一側ときに両側の耳下腺が年に何回か（あるいは数年に何回か）炎症を起こして腫れるもので５～１０歳の小児に好発します。ごくまれには顎下腺も腫れることがあると云われます。通常はあまり発熱せず２、３日で腫れは治まって行きますが、ときには1か月以上腫れが残ることもあります。 炎症を反復する背景には耳下腺管の末端が拡張して唾液が貯留しやすくなりそこに感染を反復するか、同部位に弱い慢性炎症を生じその急性増悪によって耳下腺が腫れるためと言われています。詳しい発症機序については明確に分かっていませんが、不思議なことに中学生くらいになると殆ど起こさなくなります。何回も耳下腺の腫れを繰り返している場合は診断が容易ですが、初めて腫れた際には流行性耳下腺炎との鑑別が困難なことが多いようです。無論、流行性耳下腺炎の予防接種をしたとか、以前に明らかに流行性耳下腺炎に罹患したことが証明されていれば（正確にはムンプスウィルスの抗体価を測定して抗体価の上昇を証明することが必要です）、診断は比較的容易です。 特別の治療法はありません。放置していても治ると言われますが、多くの場合細菌感染を起こしているため抗生物質が有効です。普段から口内を清潔に保ち、乱暴な歯磨きをしないようにして、時々酸っぱいものやガムなどを噛んだり耳下腺を後方から前方に向かってマッサージすることが予防に有効と言われます。２回以上「おたふくかぜ」と診断された小児ではこの疾患を疑ってみることが必要です。 |
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| ○ 暑い中での睡眠 （08年9月1日） 暑い日にはエアコンをフル稼働させている方も少なくないでしょう。昼間、起きて活動しているうちは極端に温度を下げない限りエアコンは快適です。しかし、熱帯夜にタイマーをかけてエアコンを使用したり、扇風機の風や外気に直接からだを曝していると風邪のような症状が出たり、疲労感が強くなるなど体調を崩す人が多くなります。耳鼻科の外来にも結構このような方が訪れます。では、熱帯夜をどのようにうっちゃればよいでしょうか。今回は8月上旬に読売新聞で連載された「暑さに克つ」をヒントに、暑い中でうまく睡眠をとる方法をまとめてみました。
エアコンをかけて寝るのは避けた方がよいでしょう。扇風機の風でも外気でも直接当たっていると体表面が冷えて疲労感が強くなることもありますが、エアコンの場合何と言っても乾燥が問題です。これがのどの粘膜を侵すと風邪のような症状が起こりますし、肌荒れの原因にもなります。とくに花粉症などのアレルギー素因を持つ方は鼻がつまったり鼻水が出るようになります。 ②就寝３時間前に軽い運動をして一度体温を上げておき、同時にその時間以降に飲食を避ける。就寝前に４０℃くらいのぬるめの湯につかるのもよい。 就寝前に体温を少し上げておくと深部体温（身体の中心部の温度）が下がりやすくなり、メラトニン分泌量が増えて睡眠が誘発されやすくなります。 ③布団はよく乾燥させて吸湿・発散性を向上させる（麻シーツなどを利用するのもよい）。 寝苦しいのは寝具の湿度も影響します。できるだけ寝床の環境を快適に保つことが大切です。 ④朝はしっかり朝日を浴び、できるだけ昼間汗をかくくらいの運動をする。 朝日を浴びて光が目にはいることでセロトニンの合成が促されます。日没後にはこのセロトニンから睡眠誘発物質であるメラトニンが作られるので、この自然のリズムを崩さないようにします。また、同じ動きを繰り返すリズム運動（ウォーキング、水泳、自転車、ガムを噛むなど）や和食を中心とした食事もセロトニンを増やす効果があります。 ⑤その他 グリシン（アミノ酸の一種）の摂取（「グリナ」と云う商品名で味の素より発売されています）、就寝時間が近くなったら照明を暗くして静かに過ごすようにする等でしょうか。よりよい睡眠は健康の基です。まずはちょっと工夫してみては如何ですか。 |
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| ○ 注射針の使い回し（？） （08年8月15日） 今年７月１６日の産経新聞朝刊に『誤使用「使い回し」の危険－針付き採血器具』と云う記事が掲載されました。この記事は糖尿病患者さんらが血糖値を測定するときに使う針付き採血器具を取り上げ、針を交換せずに複数の患者さんから採血してしまったと云うものでした。この事件は、採血器具自体に器具全体を使い捨てるタイプ、針と針周辺のキャップの両方を使い捨てるタイプおよび針だけ使い捨てるタイプがあり、これらをしっかり把握しないまま誤使用したのが原因でした。これは明らかに実害がありそうです（ただ現時点では使い回しによる肝炎などの感染被害は報告されていません）。ここで取り上げるのは少し異なり、もっと一般的な採血に関わるものです。
平成１９年１０月に行われた日本臨床検査学会総会で藤田保健衛生大学短期大学の勝田逸郎教授らが、国内で流通している真空採血管の８割は滅菌処理をしておらず、その一部からセラチアを始めとする細菌を検出、これらが採血管から逆流して体内に感染する危険があることを報告しました。この情報がテレビなどマスコミで流れたため大きな話題になりました。 このため厚労省は駆血帯を装着した状態で採血管をホルダーに挿入しない等の通知を出しました。これに伴って、採血時に真空採血管からホルダーに血液が付着すると、それが他の患者さんに感染する危険性も指摘されるようになりました。が、これは針の使い回しではなく、針を保持するためのホルダーを複数の人に使用すると感染の危険があると云うもので糖尿病患者さんの採血器具の話とは異なります。 ところが厚労省の通知にしたがって採血すると患者さんによっては大変採血が難しくなったり、時間がかかる等のクレームが医療現場より出るようになりました。これを受けて日本臨床検査標準協議会（JCCLS）では、真空採血管を滅菌処理したものとすること、ホルダーを使い捨てにすること、採血時に患者さんの腕をできるだけ下向き（アームダウン）とすることを条件に、駆血帯をはずすのは採血終了時でよいとするとりあえずのガイドラインを公表しました。厚労省ではこのガイドラインを認めつつ、今年７月１日までに真空採血管を滅菌処理した製品に切り替え、１１月からは非滅菌製品が市場に流通しないようにするよう指示を出しました。 しかし現時点ではホルダーが品不足で充分量が行き渡らずないため、やむを得ずホルダーを消毒して再使用したり、注射針による採血にしたりする医療機関が大部分です。ただ、厚労省ではホルダーから感染した例の報告はないとしていますので、過度に神経質になることはないでしょう。この件が落ち着くのにはもうしばらくかかりそうです。 |
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| ○ 経口補水塩（ORS）について（08年8月1日） 経口補水塩（oral rehydration salt）とは、主に下痢や嘔吐、発熱などに伴う脱水症状の治療に用いられる食塩とブドウ糖を混合した溶液で、小腸から素早く水分を補給することができるものです。口から飲めるので、点滴静注をする必要がなく乳幼児などに広く用いられるようになってきています。 どうして水分だけでなく食塩やブドウ糖が入っているのでしょう。ひとつには小腸でナトリウムイオンとブドウ糖が吸収される際にこれに伴って水分が吸収されることがあります。そのために、経口的に水分を補給するときは水単独で摂取するより、糖とナトリウムを含む食塩を同時に摂取する方が効果的なのです。さらに、「脱水」は単に水分だけが失われるのではなく「体液」が失われるので、水分と共に主に細胞の外にある体液（細胞外液）に含まれるナトリウムなどの電解質も同時に失われるので、これらを補給する必要があるのです。脱水になったときに、単に水分だけを補給しても体液が薄まるばかりで却って状態を悪くしてしまう可能性が大きいのです。昔から胃腸を悪くした際に摂った「重湯」に少量の塩を加えたものは、この観点からも脱水の予防や治療に適していると言えます。
大塚製薬のOS-1は、日本で始めてORSとして厚生労働省から個別評価型病者用食品に認可されたものです。個別評価型病者用食品とは、特定の疾病（この場合は脱水状態）のための食餌療法に用いられるものとしてその根拠が医学的、栄養学的に明らかなものを言います。現在ではこの他、アクアライトORS（和光堂）、アクアソリタ（味の素）などがあります。 下痢や嘔吐などによる脱水がある場合、好きな道具でゆっくり飲ませます。嘔吐がある際には、これらのORSを１口５ｍｌずつ５分ごとに根気よく続け、乳児では３０～５０ｍｌ/ｋｇ/日、幼児は３００～６００ｍｌ/日、学童～成人では５００～１０００ｍｌ/日を目安にします。５ｍｌでも吐くようなら１５～３０分後に５ｍｌを再度与えます。それでも吐くようなら３０分後にもう１回与えてみます。しかし、６回やってだめなら医療機関を受診する必要があります。 |
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| ○ 医師養成数の増加について （08年7月15日） 以前から日本の医師数が少ないことは指摘されていました。人口1000人に対する医師数をみると平成18年のデータでは2．1人で経済開発協力機構（OECD）平均2．9人を大きく下回り、加盟国の中でも最下位クラスです。これは日本で最も医師数の多い京都府（対人口10万 272．9人）でもOECDの平均を下回ると云うレベルです。
しかし、最近までこの医師数の少なさは大きな話題になりませんでした。この問題が顕在化し話題になってきたのはこの２、３年ではないでしょうか。ここに第2の原因があります。それは厚労省が４年前から推進している「新医師臨床研修制度」です。以前には医師国家試験合格者の多くは大学医局に在籍して臨床研修を受け、その間に数年間、地方病院や僻地医療へ大学から派遣されたのです。医師が少ない地方では、大学から派遣される医師が地域医療の大きな部分を支えていたと云って過言ではありません。若い医師達も、数年で戻れることが約束されていたので何とか頑張れたのです。しかし今は医学部卒業予定者と採用予定病院との希望のすりあわせ（マッチング）で研修先が決められます。この結果、大学医局に残る医師は大きく減少し、大学医局は地方に医師派遣をする人的余裕がなくなりました。この結果、多くの地方病院で医師不足が発生し、病院勤務医の過重労働や退職が社会問題化するようになったのです。 これらの政策のお陰で対GDP(国民総生産)に占める総医療費（2005年）は、米国15.2％、フランス11.2％、ドイツ10.7％、カナダ9.9％、イタリア8.9％なのに対し、日本は8.2％で主要国中最低ですし、一人当たり医療費（購買力平価換算）でも米国6347ドル（1ドル＝120円として約76万円）、カナダ3460ドル（約41．5万円）、フランス3306ドル（約約40万円）、ドイツ3251ドル（39万円）なのに対し、日本は2474ドル（約29．7万円）でこれまた主要国中最低です。 一方で日本は医療健康達成度、健康寿命ともに世界一で（WHO、OECDのデータ）、世界でもトップクラスの高齢化社会です。これらは低賃金で働く医療スタッフや過重労働に耐える勤務医、短時間で多くの患者さんを診察せざるを得ない開業医、不備な医療環境に耐える国民によってやっと支えられているのです。確かに医師養成数増加は必要でしょうが、それだけで現状が解決するとは単純に思えないのですが…。 |
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| ○ セラチアについて（08年7月1日） 先月（6月）中旬に、三重県伊賀市の整形外科診療所で点滴を受けた患者さんの内約70名が体調不良を訴え1名の女性が死亡した事件が報道されたのは記憶に新しいと思います。この事件では、使用した点滴の残液から患者さんの血液から検出されたのと同種の菌（セラチア）が見出されたため、汚染された点滴液による院内感染と断定されました。その後、点滴を作成する際に使用した消毒綿からもセラチアが検出され、汚染された消毒綿から菌が点滴内に混入して常温で作り置きされていた点滴内で増殖したものと推定されています。この「セラチア」とはどう云った細菌なのでしょうか。 セラチアによる院内感染では、2000年に堺市の総合病院で7名が、2002年には都内の脳外科病院で7名がそれぞれ死亡する事例が報道されています。このようにセラチアは院内感染を起こす菌としては珍しいものではありません。
通常は湿度の高いところを中心として自然界に広く分布し、健康な人に重大な病気を起こすような毒性の強い細菌ではありません。糞便中にも１％以下の割合で検出されますが、健康な人が保菌者となることはまれです。医療施設内では、医療従事者の手指、人工呼吸器の管、洗面所、静脈注射薬内、血液製剤などに付着し、注射によって直接あるいは手指や医療機器を介して感染を起こします。また、咽頭や気道に付着した菌が肺炎などを起こすこともあり、ときには院内での集団感染（アウトブレイク）を起こすこともあります。
セラチア感染の診断は喀痰や血液、尿などを培養して菌の存在を証明することによります。セラチアによる院内感染であることが確定したら、標準的な予防策をとります。医療従事者は診察の前後で手洗いを行い、患者さんの体液（喀痰、尿、血液、浸出液など）に接触する危険がある場合は必要に応じて手袋、ゴーグル、ガウンを着用します。通常では患者さんを隔離する必要はないとされます。 治療にはアミノグリコシド系、カルバペネム系、第4世代セフェム、ニューキノロンなどの抗菌薬が９０％以上の確率で有効です。 このように一般の健康な方にとっては殆ど問題ならないセラチアですが、医療従事者はその感染予防に十分な注意が必要です。 |
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| ○ 後期高齢者医療制度 （08年6月15日） ここでは、この制度の概略と問題点などについて取り上げてみます。 後期高齢者医療制度が導入されるようになった背景には、高齢者の医療費が年々増加しておりそれが保険医療財政を圧迫していることがあります。そこで、現行の医療保険制度から医療費のかかる７５歳以上の高齢者層を切り離して独自の医療制度の下で管理することになったのです。この制度は究極的に、先回述べたような「本格的なかかりつけ医制度」と「外来定額報酬制」の導入を目指していると考えられています。後期高齢者の方はこの４月以降は満７５歳の誕生日からこの制度の対象者となります。 この制度は以下のような主な特徴とそれに伴う問題点があります（高齢者担当医制は除く）。
ただし、新制度発足から２年間は保険料を半額とする軽減措置や特別措置が準備されており、また、介護保険とこの制度の両方の自己負担がある方では一般で年間合算で５６万をこえると申請することにより超過分は返戻されるなどの負担軽減措置も決められています。 いずれにしても、７５歳以上の高齢者の医療制度を切り離したことで、医療の水準はともかくとしても国が今後この分野の医療費をコントロール(抑制）し易くなったことは確かでしょう。現在、負担の在り方などについて国会でも議論の最中なので多少変更点も出てくると思います。しばらくは落ち着かない状態が続くのでしょうね。 |
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| ○ 高齢者担当医（いわゆる、かかりつけ医） （08年6月1日） 「後期高齢者医療制度（長寿医療制度）」がこの４月から始まりました。７５歳以上の高齢者だけを対象にして従前の医療保険から切り離して管理する世界的にも殆ど類を見ない制度の発足です。試行前にはあまり話題にならなかったように思いますが、施行後は保険料が年金から天引きされる上、今まで市町村などの自治体が独自に行ってきた保険料減免措置などが受けられなくなって保険料が急に増えてしまうケースなどが明らかになり、国会でも目下議論の的になっています。この制度の問題点を総て取り上げるのは困難なので、今回は割と誤解されている「高齢者担当医（いわゆる、かかりつけ医）」について取り上げてみます。 高齢者担当医は、糖尿病などの慢性的な疾患（厚生労働省によって種類が決められています）を持つ７５歳以上の高齢者について、主に診療所の医師が患者さんの同意を得た上で、服薬や運動、栄養、日常生活などの慢性疾患に対する全身的な医学管理を行ない、３ヶ月間程度の診療計画書を作成交付してそれに基づいた継続的な診療を提供しなくてはなりません。この場合、患者さんは再診料や薬剤料を除き月６００点（１割の自己負担として月６００円）を支払えば、それ以上は何度診療を受けても検査料や治療費の支払いが免除されます。云ってみれば診療費の「定額制」に近いのですが、病気が急に悪くなった場合などで月５５０点(５５００円）以上の検査費などがかかった場合は別途支払いの必要があります。担当医になるためには必要な研修を終了する義務があります。 この制度について医師側にも患者さん側にも十分理解されていない面があり、厚労省では以下のようなQ&Aを出して啓蒙に努めています。
しかし、これは飽くまで厚労省の言い分で、医療現場では額面通り受け止められていません。月６０００円では慢性疾患の継続医療は困難だとする意見が大勢ですし、「いつでも好きな病院に行くことができる」と云っても、担当医に断りなしに行くのでは担当医を決めた意味がありません。当然、そこには担当医の意向や指示が介入するようになるでしょう。また、「身近で相談ができる担当医が必要な方」と云うのも意味がよく分かりませんし、担当医を変更するのにどのようにしたらよいかも分かりません。現行ではこの程度ですが、今後、制度の「見直し」の際にどのように「縛り」きつくなるか先行きも不明です。患者さんにも医師にもよく分からない部分のある担当医ですが、どのように機能するかしばらくは経過観察が必要です。 |
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| ○ 加齢臭について （08年5月16日） 「加齢臭（aging note）」とは、蝋のような、古いチーズのような中高年特有の体臭を指す用語として、その発見者である資生堂が名付けたものです（2000年12月）。いわゆる「オヤジ臭」と呼ばれる臭いですが、誤解のないように言い添えると、タバコの臭いやきつい整髪料、オーデコロンの臭いの混じったものではありません。女性にもありますが男性ほど臭わないだけです。 加齢臭の原因となる物質は「ノネナール（nonenal）」と呼ばれる不飽和アルデヒドで、皮脂腺から分泌される不飽和脂肪酸（トランス-9-ヘキサデセン酸（パルミトオレイン酸））が皮膚の常在菌などによって酸化分解されて作られるものです。この過程は、脂質が活性酸素によって酸化されてできた「過酸化脂質」が増えることで促進されます。
昔から日本人は体臭の大変少ない国民として知られてきました。これには低脂肪・高線維質の植物性食品を中心とした「和食」の影響も大きいと云われています。しかし、最近では高蛋白・高脂肪（特に乳製品等の動物性蛋白や脂肪）の西欧食生活になってきたため体臭を発生し易くなりました。逆に言えば加齢臭が強くなってきた場合は、喫煙やストレスと言った活性酸素を増加させる日常生活、動物性脂質の過剰摂取などに注意する必要があります。これらは「生活習慣病」とも関係が深い要因ですから、加齢臭が気になる場合は一度生活習慣病に関わる検査をした方がよいでしょう。 加齢臭の対策としては、タバコやストレスを避け、抗酸化作用のあるビタミンＣ、Ｅを多く含む緑黄色野菜や魚（ウナギ、イカ、ブリ、サケなど）、必要にして充分な食物線維などを摂取し、入浴や衣類の洗濯の励行と言った清潔な生活習慣を心がけることと云われます。年を取ったからと云って無精になるとますます「臭う」ようになるようです。注意しましょう。 |
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| ○ NBIについて (08年5月1日) NBI とは「Narrow Band Imaging」の略で、特殊な光で粘膜表面の毛細血管と組織を識別し、より見やすくする光学的な画像強調技術のことです（狭帯域光観察）。これによって、粘膜表面が一見正常に見える悪性腫瘍などをより発見しやすくなります。 従来の内視鏡観察に利用される白色光は、赤・緑・青の波長が均等に混合されたものです。この場合、粘膜に当たった光は下図のように、血中ヘモグロビンに吸収されやすい短い波長の光（青色）は進入深度が浅く、長い波長の光（赤色）はより深く粘膜内に進入します。
これにより粘膜表層の毛細血管や微細構造のコントラストが強調されるようになります。
ＮＢＩは耳鼻科領域（特に下咽頭など）の悪性腫瘍の早期発見にも有用です。現在は高価で特殊な内視鏡が必要なため、一部の医療機関で利用されている状態ですが今後は利用者が増加すると思います（私もまだ持っていません）。以上の画像データはオリンパスメディカルシステムｎ（株）の資料から引用しました。 |
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| ○ ヒノキ花粉症 （08年4月15日） 花粉症の症状がゴールデンウィーク明けまで続くと云う方はヒノキ花粉症を併発している可能性が高いでしょう。症状はスギ花粉症と同じで、くしゃみ、鼻水、鼻づまりです。実は、スギ花粉症を持つ人の６～７割にヒノキ花粉症があると云われています。これは、アレルギーを起こす花粉の成分である糖タンパクの構造が似ているからです（共通抗原性と呼ばれます）。不思議なことにスギ花粉症単独でヒノキ花粉症がない方はいるのですが、スギ花粉症がなくてヒノキ花粉症単独の方は殆どいないのです。理由はよくわかっていません。 今年はヒノキの花粉飛散量が多い年です。下のグラフのように3月中旬以降飛散量が多くなり、4月始めにはスギ花粉飛散量を上回るほど多量に飛散しました。3月中旬から症状が強くなった方はヒノキ花粉に反応していると思われます。
ヒノキの植林面積はかなり地域差があり、東北地方では大変少なく、中部地方以西で多くなります（九州地方はスギが多い）。したがって、中国地方や四国などではヒノキ花粉症が関東以北より多いと考えられます。 ヒノキはスギより成長が遅く、昭和30年代以降に多く植林されたヒノキが壮年期となり多量に花粉を飛散させる時期に入ったと云われ、今後もヒノキ花粉症は増加傾向が続くと考えられます。関東以北の方には現時点ではそれほど影響はないかもしれませんが、ヒノキの植生がスギを上回るような地域では今後特に注意が必要でしょう。 |
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| ○ メタボ健診について （08年4月1日） ここで云うメタボ健診は、正式には2008年4月1日からスタートすることになっている「特定健診・特定保健指導」を指します。40～74歳の国民5600万人（保険本人及び家族を含む）が対象となります。実施するのは国民健康保険、被用者保険（組合健康保険、政府管掌健康保険）などの保険者です。目的は、メタボリックシンドローム（メタボリック症候群）の診断基準を利用して、所謂「生活習慣病」の予備軍に当たる人たちを早期に発見して健康指導を受けさせるようにすることです。政府はこれを医療費２兆円削減の方策としていて、2015年までにメタボリック症候群とその予備軍を２５％削減することを目標としています。果たして政府の思惑通り行くのでしょうか？ メタボ健診では以下の内容が基本になります。
腹囲が男性で８５ｃｍ以上、女性で９０ｃｍ以上または腹囲はそれ以下でもＢＭＩが２５以上あるかのどちらかであってリスクファクターが１つ以上該当する場合は、生活習慣病のリスクがあると判定され保健指導を受けることになります（ただ、服薬中の方は対象から除外されます）。保健指導には動機づけ支援と積極的支援がありますが、いずれも医師、保健師または管理栄養士の面接・指導の下に行われ、動機づけ支援では原則１回の支援・面接により１人２０分以上の個別支援または１グループ８０分以上のグループ支援を受け、６か月後に面談、電話、メールで効果を評価することなります。積極的支援では３か月以上の継続的支援を個別、グループ、電話、メールのいずれかにより受けるのですが、支援内容によって「ポイント」があり規定のポイント以上の支援を受けることになります。これも６か月後に面談、電話、メールなどにより効果の評価を受けます。 以上がメタボ健診の概要です。なかなか大変ですね。検診を受けた上で必要な保健指導をきちんと受けるならそれなりの生活習慣病予防効果が期待できるのでしょうが、どのくらいの方が素直に従ってくれるでしょうか。2015年（平成27年）がちょっと楽しみです。 |
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| ○ うがいの効用 （08年3月15日） 「日経メディカル」の2月号にいくつか面白い記事が出ていましたが今回はそのうちから「うがい」について取り上げてみました。 うがいは「含嗽」と書きます。のどが痛くなるとよくうがいを一所懸命やる人がいますが、私はいつも「痛くなってからうがいをしても却ってのどの安静が保てないのでよくない」と説明しています。無論、風邪や花粉症などでのどの炎症が起きやすい時期に予防の意味でうがいをすることは奨励しますが、のどに炎症が起きてからでは意味がないのです。今回の日経メディカルの記事では、普通の水道水でのうがいは、うがいをしない場合に比較して風邪予防に有効だったのに対して、よく使用されるヨード液を薄めたうがい液（例えばイソジンなどのうがい液）ではうがいをしても風邪予防に効果がなかったことが報告されています。
これによると、うがいを励行しなかった群と比較して水でうがいをした群では風邪の発症者が40％減少したのに対し、ヨードうがい群では統計学的に明かな差が認められなかったとしています（左図参照）。 水道水で効果があったのにヨード液で効果がなかった理由について調査した川村氏は、ヨード液がのどの粘膜の常在菌叢を破壊したためか、ヨードによって粘膜細胞が傷害されたため水道水に比べて感染し易くなったのではないかと考察を述べています。 大変興味深い結果です。もっと言えば、のどが痛くなってから（感染が成立して炎症が起こってから）よく使用されるヨード液でうがいをしたりすると、のどの粘膜細胞が傷害されてもっと具合が悪くなる可能性もあります。要は、うがいは飽くまで「感染の予防」に効果があるに過ぎません。しかも、水道水の方がよいと云うことです。私が咽頭炎などでうがい液を処方しないことが統計学的にも間違ってはいないと証明され、正直、ほっとしています（このようなデータを元に言っていたわけではないので）。 ちなみに、うがいは歴史的には室町時代の文献に記載があるほど古く、語源は「鵜飼」だそうです。ただ、うがいは日本固有の風習で米国やお隣の韓国でさえ行われていないとは知りませんでした。英語にgargleと云う単語もあるのに、ちょっとびっくりです。 |
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| ○ 新しい処方箋 （08年3月1日） 大抵の方が医療機関に受診して処方箋を交付されたことがあると思います。施設によっては医療機関内で処方して窓口で薬を渡されることもありますが、現在では多くの医療機関で「処方箋」を交付して薬はその処方箋を元に調剤薬局で調剤されたものを受け取る「院外処方」を採用しています。この方式が主流になったのは、医療機関にとっては比較的自由に薬を選択できること、調剤に関わる人手や手間を省けること、薬の在庫を持たずに済み経済的であることが主な理由です。患者さんにとってはいちいち調剤薬局に行く必要があり面倒かも知れませんが、より適切な薬剤を処方され、服薬法や内容について薬剤師から説明を受けることができるなど利点も大きいと思います。特にかかりつけの薬局を持つと、複数の医療機関から薬が処方されている場合など、薬の飲み合わせの是非や重複などを薬局で確認することができます。 さて、医療機関から発行されるこの「処方箋」が4月から少し変更されることになっています。
無論、この変更は保険医療費削減手段の一つで、安いジェネリック普及を図ろうとするものです。ジェネリックが先発品と同様の効果を発揮すると仮定しても、これには問題があります。 同様の成分で同様の効果を持つ薬でも全く同一のものではありません。Ａと云う先発品を医師が処方し、患者さんに確認した上でそれをＢと云うジェネリックに変更して大きな副作用が生じた場合、その責任は誰が負うのでしょうか？また、あまりないのですが、例えば先発品Ａではアレルギー性鼻炎に適応がとれていてもジェネリックＢではそれにはつかえない（保険上適応がとれていない）場合があり、薬局でアレルギー性鼻炎にＡのジェネリックとしてＢに変更してこれが査定（保険適応外として保険者が支払いを拒否する）された場合、医療機関の報酬から薬剤費が差し引かれるのでしょうか（適応外の薬剤を処方すると医療機関の保険診療報酬から引かれます）？何だか納得が行かないでしょう？4月からの施行前にこれらに対する明確な答えが示されることを期待しているのですが…。 |
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| ○ 難治化する中耳炎 （08年2月15日） この10年来、急性中耳炎が治り難くなってきた印象があります。特に幼小児で、何回も罹患する、抗生物質（抗菌剤）が効きにくいなどのケースが増えています。これについては昨年12月3日に読売新聞に「中耳炎 治りにくく」と題した記事が掲載されたので、お読みになった方もいらっしゃるでしょう。今回はこの中耳炎（特に小児の急性中耳炎）について取り上げてみます。 急性中耳炎は鼻の奥・どの上方（鼻咽腔）で細菌やウイルスが増殖して耳管と呼ばれる中耳につながる管を通して中耳粘膜に炎症を起こす病気です（下図参照）。外耳道から中耳炎を起こすことは普通はまずありません。
大きな原因は抗生物質の不適切な使用にあると言われています。医療側の不適切な使用には、抗生物質を安易に投与したり外科的に鼓膜切開の適応あっても痛がられるのが嫌で必要以上に抗生物質投与を続けたりすることがあります。患者さん側の不適切な使用には、症状が治まると抗生物質の服用を勝手に止めてしまう、ちょっとでも症状が長引くと不安になって医療機関を替えてはまた別の抗生物質をもらう、などがあります。このようなことを繰り返すと細菌が抗生物質に耐性を持つようになるのです。現在ではそれらの反省から小児の急性中耳炎治療のガイドラインが作成されていて、安易な抗生物質の投与を避けるようになっています。ガイドラインで推奨するペニシリン系薬剤も少量で服用回数も少ないものが作られるようになり、服用しにくいことも下痢を起こすことも以前より大分少なくなりました。 中耳炎は①２歳以下の乳幼児②集団保育施設に行っている③風邪などの上気道感染を繰り返す④１月以内に抗生物質などを投与されたことがある等の条件があると反復しやすいことが知られています。特に生後６か月以内に中耳炎を起こすと反復する可能性がより高くなります。 中耳炎の起炎菌は鼻水などに触れると鼻咽頭などで増殖し易くなります。したがって、普段から鼻をかむ練習をする、鼻をかむときや咳をするときはティッシュで口を覆う、口に入れたおもちゃは洗浄、滅菌する、外出からの帰宅時はよくうがいをし手を洗う等の予防策を講じることが効果的です。特に冬季はマスクをしたり暖房時は室内の乾燥しすぎに注意する（少なくとも４０％以上の湿度を保つ）ことが大切です。 |
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| ○ 粘膜ワクチンの話題 （08年2月1日） 今年1月13日の読売新聞に「感染自体防ぐ － 粘膜ワクチン」と題した特集記事が掲載されました。現在は皮下（または筋肉）注射をしているインフルエンザワクチンを、鼻の粘膜に噴霧できるような形にしようと云うものです。「注射は痛いから痛くない方法でワクチンを投与したい」からだけではなく、もっと医学的な狙いがあるのです。
実際にインフルエンザウイルスなど多くの病原微生物は、まず鼻やのどの粘膜に取り付きます。そこで組織の中に入り込んで感染が成立すると、血液に入って全身に広がります。現在のワクチンが有効なのはこの段階からです。それに、流行が予想される流行株のウイルスに特異性が高いため、その他の株のものにはあまり効果がありません。この欠点を補うには、ウイルスの侵入する場である鼻などの粘膜表面でウイルスが組織に侵入するのを防ぐことと、流行株以外にも広く効果があるワクチンが理想です。粘膜ワクチンはこの２つをかなりの程度満足するのです。 ワクチンは左図に示すように、鼻粘膜ではDendritic cell（樹状細胞）などに取り込まれ、これを活性化することでリンパ球の働きを経てIg-GやIg-Aと呼ばれる抗体を作り出します。特に産生された分泌型Ig-Aは、鼻など気道の粘膜表面でウイルスが組織に付着するのを防ぎ感染成立を妨げます。その上、注射と違って投与の際に痛みがありません。言うことないワクチンなのですが、問題は気道粘膜の防御機構を乗り越えて抗体産生を促すような強い刺激でないと分泌型Ig-Aを産生するようにならないことです。そのためワクチンの抗原性を高める（刺激を強くする）ようにワクチンと一緒に粘膜に投与されるもの（アジュバントと呼びます）が必要になります。現在は有効で副作用のないアジュバントを選択する時期に入っています。人工合成した2重鎖のＲＮＡ（リボ核酸）やヒトの肺サーファクタントなどが有力な候補に挙がっており数年のうちに実用化されるのではないでしょうか（希望的観測ですが）。 |
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| ○ iPS細胞の話題 （08年1月15日） 昨年（平成19年）の朝刊各紙の一面を飾ったのは、京都大学再生医科学研究所の山中伸弥教授らにがヒトの皮膚細胞からＥＳ細胞と同等の能力のある万能細胞を作ることに成功したと云うニュースでした。その後も昨年末までに続報が出て、この研究は国を挙げ研究者を集めて研究を行うことになったと伝えられています。さて、この万能細胞、「iPS細胞」とは何でしょうか。何でこの研究が画期的なのでしょうか。今回はiPS細胞について取り上げてみました。 iPS細胞（induced pluripotent stem cell：人工多能性幹細胞）は、体細胞（体を構成している細胞）に数種類の転写因子（遺伝子）を導入してＥＳ細胞のように様々な組織に分化できる能力を持たせた細胞のことです。この場合、分化した組織（あるいは臓器）は、もとになった体細胞と同じ組織適合性を持つと考えられるので、iPS細胞から分化した組織や臓器を体細胞を提供したヒトに移植しても拒絶反応は起こらないと考えられます。ＥＳ細胞（胚性幹細胞）のようにヒトの胚を利用することがないので倫理面での問題も少ないため、今後再生医療の目玉となる可能性があります。
核移植では、未受精卵の核を除いてそこに患者さんの体細胞の核を移植してクローン胚を作り、これをある程度発生させてからＥＳ細胞を取り出すのです。残念ながらヒトのクローン胚からＥＳ細胞を作ることには成功していません。また、細胞融合はＥＳ細胞と患者さんの体細胞を融合させてiPS細胞を作ろうとするもので現在開発されつつありますが、これにはＥＳ細胞が必要です。 今回の方法は、患者さんの体細胞から直接iPS細胞を作ることが可能となります。卵子やＥＳ細胞を全く必要としない画期的な方法で、実際に臨床応用まではいろいろなハードルがあると思いますが、実用化すれば再生医療は新しい時代を迎えることになるでしょう。 |
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| ○ 08年のスギ花粉予想 （08年1月1日） 昨年初めのこの欄で「07年の花粉予想」をしましたので、今年もスギ花粉予想から始めることにしました。昨年のスギ花粉飛散量は予想通り少なく、この辺りでは平年の５０％をやや下回る程度でした。これによって関東地方を中心に花粉飛散量は2年連続して平年を大きく下回ったことになります。花粉症をお持ちの方はどうだったでしょうか？ さて、今年の飛散量は下図のように予想されています。結論から言うと今年の飛散量は「例年並み」と云うことです。
関東甲信越地方では昨年7月の日照時間が平年を大きく下回り、気温も若干低めでしたが、8月が日照時間も気温も平年を上回る猛暑であったことを考慮に入れて、飛散量は昨年の1．5倍程度（それでもこの10年の平均と同程度か若干少ない）の飛散量と予想されています。飛散開始日は関東南部では2月上旬～中旬、北部で2月下旬と予測され、ほぼ平年並みです。 しかし、今年は西日本では東日本より飛散量が少ないようで、特に瀬戸内の一部ではかなり少ないそうです。 以上のように今年は平年並みに近い飛散量が予想されていて、最近2年間よりずっと多く、花粉症の方にとってはつらいシーズンとなる可能性が高いようです。花粉の飛散開始が2月上旬～中旬と予想されていますが、この時点では花粉症の方の8割くらいに症状が現れています。花粉症の方は2月上旬までに医療機関を受診なさった方がよいでしょうね。 |
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